大規模イベント終了後の退場者の動向に関する分析
荒川流域の洪水被害による交通ボトルネックの検証
COVID-19前後における若年層の鉄道移動行動の変化とその要因: 埼玉県南部を対象として
山口県萩市における低価格帯の土地・建物の流通実態
COVID-19後のホテルの立地傾向の変容
首都圏郊外におけるサテライトオフィスの立地傾向
都市解析や不動産分析などを主に研究しています。扱うデータは小標本(100程度)で豊かな特徴量を持つものから大標本(100万~1億程度)でスパースな構造を持つものまで様々です。基本的には定量的分析を通して都市・地域の見通しを良くするとともに、社会実装や政策的応用に向けた研究を行っています。
日本では、都市と住まいの関係から空き家の管理不全傾向や空間分布推定、都市規模と自治体財政との関係などを研究しています。例えば、川口市では空き家の現地調査結果とアンケート調査結果を提供いただき、今後の政策検討に向けて管理不全空き家の立地や所有者に関する傾向について分析しました。さらに、自治体財政と都市規模や立地特性などとの相関についてパネルデータを構築し、計量経済的手法を用いて明らかにしました。
新たなデータ資源を活用してこれまで実証できなかった分析も行っています。例えば、電力スマートメータを用いて、これまで測定できなかった細かな粒度での空き家期間の推定を行い、家賃との関連を検証しました。さらに、不動産登記情報を利用して、所有権のどのように変遷が住宅価格に影響を与えているか、あるいは所有権流動の多寡がどのように地域環境と関係があるのかを分析しています。
日本だけでなく、ベルリン、東南アジア諸国、ドバイなどの海外事例にも取り組んでいます。例えば、ベルリンでは2000年代前半に大規模に取り壊された集合住宅に着目し、建物除却跡地がどのように現状利用され、どのような都市計画的手法により誘導されているのかを分析しました。さらに、タイではPOIと道路ネットワークのミクロデータを用いてタイ全土での都市施設へのアクセシビリティを算出し、その空間的格差を分析しています。
このような研究のなかには、社会実装されたものもあり、現在進行形で改良を加えて発展させております。最近では、日建設計総合研究所様と徒歩圏内の施設充実度を評価する指標としてWalkability Indexを開発しました。これは、LIFULL HOME'S住まいインデックス(https://lifullhomes-index.jp)で閲覧可能です。さらに、不動産の流動性を可視化するため、所有権移転登記の件数を市区町村単位で集計した統計を東京大学CSISのJORASから公開しています。
その他、研究概要は以下のURLをご覧ください。
馬塲の研究紹介動画を作成していただきました!千里ニュータウンの奥居様、浅井様はじめ、関係者の皆様ありがとうございました!
2025年5月1日時点