保険を利用することにより、費用を安く抑えられます
身体状況に応じて用具を変更できる
用具のアフターサービス(メンテナンス・点検)がしっかりしている
必要なものが必要な期間だけ利用できる
処分に困ることもなく、リサイクルされるので、環境にもやさしい
要支援・要介護度に応じた支給限度額の範囲内で、利用料の1~3割(所得金額に応じて負担割合は異なります)が自己負担となります。指定福祉用具貸与・介護予防福祉用具貸与事業者として都道府県の指定を受けているか、市町村の基準に該当している販売店・業者でご利用になれます。要介護状態により、レンタル可能な品目が異なります。
1.車いす
2.車いす付属品
3.特殊寝台
4.特殊寝台付属品
5.床ずれ防止用具
6.体位変換器
7.手すり
8.スロープ(※)
9.歩行器(※)
10.歩行補助つえ(※)
11.認知症老人徘徊感知器
12.移動用リフト(吊具部分を除く)
13.自動排泄処理装置
(※)一部レンタルか購入かを選択できる商品がございます