2020/4/1

『会計科学』編集委員会

創刊の趣旨に従い，本誌は次の区分の原稿を受け付ける。いずれの種別も，Wordファイルのテンプレートに従って作成することが求められる。また，参考文献リストの作成方法は，日本会計研究学会機関誌『会計プログレス』に準ずるものとするが，論文内で首尾一貫していれば厳密な適用はなされない。投稿料は無料，掲載料は5,000円とするが，当面の間は無料措置をとる。また，編集委員会からの依頼論文の場合，掲載料は常時無料とする。

投稿は随時受け付けており，テンプレートに従い本文を作成の上，acc.sci.journal (at) gmail.com((at)は@マーク)宛にOffice Word形式の添付ファイルにて投稿のこと。また，投稿の事前相談なども，同アドレスにメールで行うこと。

１）原著（査読付き）

＜「原著（査読付き）」要点＞

・ 追試研究のみを受け付ける。

・ 指定されたWordフォーマット（ダウンロード）を利用すること。

・ 刷り上がり5頁以内。ただし，WEB付録が利用可能。

・ 構成は，アブストラクトに追試対象情報を記載し，本文は「追試対象研究の概要」，「追試データの概要」，「追試結果」の3節構造とする。

・ RやSTATAなどの分析スクリプトの提出が必須。

原著論文は，1つないし少数の特定の先行研究の追試研究であることを条件とする。追試研究以外の場合，本誌ではなく既存の学会誌に提出することが可能なため，本誌では追試研究のみを受け付けるものとする。ここでの追試とは，日本国外で実施された研究を日本国内のデータで追試する，などの状況を想定している。追試対象となる雑誌については，一般的に評価が高い海外の会計系あるいは会計研究と関連が深い雑誌[1]とする。また，分析の過程のスクリプトの提出が要請される。このスクリプトはデータの例（あるいはデータ全体）とともにweb上で公開される。論文は，特定のフォーマット（追試対象論文の基本情報，追試対象研究の概要，追試データの概要，追試結果）での作成が要請され，刷り上がり5頁以内という制約が設けられている。また，付随する詳細な図表などは，分析スクリプトと同様にwebでの追加的な情報開示が利用可能である。査読は，内容の新規性などは対象とせず，妥当性と形式面のみを評価対象とする。

2)研究ノートA（査読付き）

＜「研究ノートA（査読付き）」要点＞

・ 研究者向けの解説。

・ 指定されたWordフォーマット（ダウンロード）を利用すること。

・ 刷り上がり頁数の指定はなし。WEB付録が利用可能。

・ 構成は自由とする。

研究ノートAは，1つないし複数の特定の先行研究についての研究者向けの解説である。このカテゴリーには，論文そのものの解説，特定のテーマについての網羅的・統合的なレビュー，あるいは方法論の解説，分析的研究の解説，統計分析の実施のためのスクリプトの解説などが該当するだろう。研究ノートAについては，Wordファイルはフォーマットの指定があるが，構成や頁数の制約は存在しない。また，スクリプトなどのwebでの追加的な情報開示が利用可能である。査読は，内容の貢献可能性，妥当性，形式面を評価対象とする。内容について編集委員会への事前相談が可能である。

3）研究ノートB（査読付き）

＜「研究ノートB（査読付き）」要点＞

・ 実務家向けの解説。

・ 指定されたWordフォーマット（ダウンロード）を利用すること。

・ 刷り上がり3頁以内。WEB付録は利用不可能。

・ 構成は，アブストラクトに所定の項目を記載し，本文は「研究の背景」，「研究の概要」，「実務家向けのインプリケーション」。

研究ノートBは，1つの論文について，実務家向けにその論文を解説したものである。特定のフォーマット（当該論文のアブストラクト・キーワードの全訳，研究の背景，研究の概要，実務家向けインプリケーション）での作成が要請され，また，刷り上がり3頁以内という制約が設けられている。Webでの追加的な情報開示の利用は認められない。査読は，内容の貢献可能性，妥当性，形式面を評価対象とする。内容について編集委員会への事前相談が可能である。

4）教育用資料（査読付き）

＜「教育用資料（査読付き）」要点＞

・ 学生向けの資料集。

・ 指定されたWordフォーマット（ダウンロード）を利用すること。

・ 刷り上がり頁数の指定はなし。Web付録が利用可能。

・ 構成は自由とする。

教育用資料（査読付き）は，ある年度の業種別のROA情報一覧といった，会計学で利用される多様な数値について，教育上貢献が期待される資料である。特定のフォーマットでの作成が要請され，構成や頁数の制約は存在しない。また，スクリプトなどのwebでの追加的な情報開示が利用可能である。査読は，内容の貢献可能性，妥当性，形式面を評価対象とする。内容について編集委員会への事前相談が推奨される。