「教員加配と問題行動：家庭経済環境の役割」（両角淳良との共著）『日本経済研究』第79号, 93-126（2021）
「出産育児一時金は出生率を引き上げるか――健康保険組合パネルデータを用いた実証分析」（河野敏鑑との共著）『日本経済研究』第61号, 94-108 (2009)
「自治体行政データ」『日本労働研究雑誌』第741号 (2022)
「根拠を活用した教育政策へ向けて―自治体教育データを用いたクラスサイズ縮小効果の検証」『社会保障研究』 第5巻, 第3号, 325-340 (2020)
「全国学力・学習状況調査の小学校別結果公表が児童の学力に与える影響について」 (両角淳良との共著）『フィナンシャルレビュー』 第141号, 24-43 (2019)
「新教育委員会制度がいじめの認知件数に与えた影響について：東京都の区市町村別データを用いた分析」 (別所俊一郎, 両角淳良との共著）『フィナンシャルレビュー』 第141号, 44-64 (2019)
「子どもについての行政データベースの構築」（野口晴子, 別所俊一郎, 牛島光一, 川村顕との共著）『フィナンシャルレビュー』 第141号, 106-119 (2019)
「就学援助と学力との関連性について：足立区におけるパネルデータ分析結果から」（野口晴子, 別所俊一郎, 牛島光一, 川村顕との共著）『フィナンシャルレビュー』第141号, 120-140 (2019)
「区立小学校での補習の効果：足立区のケース」（野口晴子, 別所俊一郎, 牛島光一, 川村顕との共著）『フィナンシャルレビュー』第141号, 141-159 (2019)
「教員加配の有効性について」『会計検査研究』第59号, 105-125 (2019)
「所得格差と教育投資の経済学」『経済分析』第195号 (特別編集号), 62-90 (2017)
「大学教育需要を考える」『日本労働研究雑誌』第687号, 14-26 (2017)
「能力とは：経済学の観点から」『日本労働研究雑誌』第681号, 14-26 (2017)
「子育て支援政策が居住地選択と出生行動に与える影響について」『季刊 住宅土地経済』98号, 20-27 (2015)
「教育カリキュラムの長期的影響」『現代経済学の潮流 2024』東京大学出版会 (近刊)
「統計的因果推論と政策形成：EBPMの科学哲学的背景とその展開」（保城広至との共著）『社会科学のメソドロジー１：価値と事象の社会科学』（東京大学社会科学研究所, 宇野重規, 加藤晋, 保城広至 編）東京大学出版会 (2025)
「日本の社会科学はなにを求められているのか：社会調査から見る大学への期待」（ケネス・盛・マッケルウェインとの共著）『社会科学のメソドロジー１：価値と事象の社会科学』（東京大学社会科学研究所, 宇野重規, 加藤晋, 保城広至 編）東京大学出版会 (2025)
「高等教育におけるオンライン授業の価値評価」（エリック・ウィースとの共著）『パンデミックと社会科学ーーポストコロナから見えてくるもの』（加藤晋、田中隆一、ケネス・盛・マッケルウェイン編）勁草書房 (2024)
「パンデミックにおける社会科学の役割とその変容」（加藤晋との共著）『パンデミックと社会科学ーーポストコロナから見えてくるもの』（加藤晋、田中隆一、ケネス・盛・マッケルウェイン編）勁草書房 (2024)
「高校生人口の減少と高校生活: 通学範囲広域化の影響分析」（近藤絢子との共著）『危機対応学：地域の危機・釜石の対応―多層化する構造―』（東大社研・玄田有史・中村尚史編）東京大学出版会（2020）
「教育政策におけるEBPM――データベースの構築によるエビデンスの蓄積と活用」『EBPMの経済学―エビデンスを重視した政策立案』（大橋弘編）東京大学出版会（2020）
「教育ー資源と成果の変容」（井上敦との共著）『人工知能と経済』（山本勲編）勁草書房 (2019)
「少子高齢化社会における社会保障のあり方――介護離職と労働力問題」『検証 アベノミクス「新三本の矢」成長戦略による構造改革への期待と課題』（福田慎一編）東京大学出版会 (2018)
「子育て支援政策は出生行動にどのような影響を与えるか」(中嶋亮との共著)『新たなリスクと社会保障：生涯を通じた支援策の構築』（井堀利宏, 金子能宏, 野口晴子編）東京大学出版会 (2012)
「若年男性労働者の就業形態選択行動：慶應義塾家計パネル調査を用いた動学最適化モデルの推定」（杉山一成との共著）『日本の家計行動のダイナミズム[VII]：経済危機後の家計行動』（瀬古美喜, 照山博司, 山本勲, 樋口美雄, 慶應－京大連携グローバルCOE編）慶應義塾大学出版会 (2011)
「母親の就業が女性労働供給に与える影響について――独身者と既婚者の調査を用いて」(島根哲哉との共著)『ワーク・ライフ・バランスと家族形成：少子社会を変える働き方』（樋口美雄, 府川哲夫編）東京大学出版会 (2011).
『パンデミックと社会科学ーーポストコロナから見えてくるもの』（加藤晋、ケネス・盛・マッケルウェインとの共編）勁草書房 (2024)
『現代経済学の潮流2023』日本経済学会（大湾秀雄、阿部修人、谷崎久志との共編）東京大学出版会 (2023)
『計量経済学の第一歩：実証分析のススメ』有斐閣 (2015)
ヨシュア・アングリスト, ヨーン・シュテファン・ピスケ『ほとんど無害な計量経済学ー応用経済学のための実証分析ガイド』（大森義明, 小原美紀, 野口晴子との共訳）NTT出版会 (2013)
「岩井克人先生文化勲章受章の事」『経友』No.218, 東京大学経友会（2024）
「教育を科学する ー教育政策の実証分析入門ー」『科経研レポート』No.49, 49-73, 日本大学経済学部経済科学研究所（2024）
「戸田市の教育に期待すること」『令和5年度 戸田市教育研究収録』2024
「こどもに関する行政データの整備と利活用：エビデンスに基づく政策形成の推進」『統計』10月号(2022)
「教師の専門性は学力に影響を与えるか？」（井上敦との共著）経済産業研究所コラム, 2022年3月17日(2022)
「行政データで明らかにする教育の効果」『経済セミナー』2021年4・5月号 通巻 719号 (2021)
「根拠に基づく政策形成と統計的会計検査：イギリスおよびフィンランドの教育・統計データベース調査を基に」会計検査院, 平成30年度海外行政実態調査報告書 (2019)
「効果的な教育投資と経済成長」『月刊公明』146号, 10-15 (2018)
「社会保障としての介護問題」『日経研月報』466号, 16-26, 日本経済研究所 (2017)
「計量経済学的手法による教育政策の効果分析」『教育政策研究ハンドブック』（今野雅裕編）政策研究大学院大学（2016）
「共働きと子供の学力：母親が働くと、子供の学力にマイナスか？」『2013-2014年版 新しい経済の教科書』79-81, 日経BPムック (2013)
「労働経済学研究の現在ーー2009〜11年の業績を通じて」（太田聰一, 小原美紀, 三谷直紀との共著）『日本労働研究雑誌』第620号, 2-41 (2012)
「出産補助金で出生率を引き上げることはできるのか？」『経済セミナー』第658号,43-47 (2011)
「自然科学を専攻した教員が中学生の理科の学力に与える影響について－日本の国際学力調査データを用いた分析－」（井上敦との共著）RIETIディスカッションペーパー, 17-J-052, 2017年8月
「経済系学部進学の男女差」（井上敦との共著）RIETIディスカッションペーパー, 25-J-018, 2025年8月
「学級規模効果の再検討：自治体教育行政パネルデータを用いた分析」