新型コロナウィルス感染症の流行する状況下でのテレセラピー

患者様やご家族の方へ

世界保健機関（WHO）は、現在進行中のコロナウイルス感染症（COVID-19）のアウトブレイクをパンデミックと宣言しました。これを受けて、世界中の公衆衛生の専門家は、個人や組織に対し、地域でのこの病気の感染を予防し、感染を制限するための行動をとるよう求めています。一方、米国疾病対策予防センター（CDC）は、COVID-19の感染拡大を遅らせるために、医療従事者が遠隔地でいくつかのサービスを提供するための措置を開始するよう勧告しています。

セラピストや精神科医に定期的に対面で診察を受けている場合には、ビデオテレビ会議サービスを利用した遠隔セッションに一時的にセラピーを移行することについて、すでに連絡を受けているかもしれません。このような方法でセラピーを受けることは「テレセラピー」と呼ばれることもあり、過去10年の間に強迫性障害の大人と子供の両方に効果のあるメンタルヘルスケアを提供するために利用されることが増えています。

もし、あなたのセラピストがまだテレセラピーの話をしたいと連絡をくれていないのであれば、この方法を選択肢の一つとして提案してみてはどうでしょうか。また、あなたの保険が対面での診察と同じようにテレセラピーの診察にも保険が適用されるかどうかも気になるかもしれません。

保険適用について知っておくべきこと

民間の保険: テレセラピーの保険適用範囲は州によって、また保険プランによってかなり異なります。

メディケイド: 多くの州のメディケイドプランがテレセラピーをカバーしています。

メディケア: メディケアは COVID-19 による公衆衛生の緊急事態が続く間、テレヘルスに関する制限の多くを免除しました。これは、患者がどこにいるか、訪問が自宅や医療施設で行われるかに関係なく、テレセラピーがメディケアによる保証の対象になることを意味します。詳細はCMSから入手することができます。

セラピストにとって、テレセラピーを提供することは、従わなければならない規則や規制があるため、煩わしく感じられることがあるかもしれません。例えば、あなたの保険がテレセラピーをカバーしていても、セラピストが通常診療を行っている州とは異なる州に住んでいる場合は、セラピストがテレセラピーを提供できない場合があります（これは必ずしもそうとは限らない-セラピストに確認してください）

セラピストの方へ

現在進行中のコロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックに対応するため、米国疾病対策予防センター（CDC）は、医療提供者が適切な場合にはテレヘルスサービスを実施するための措置をとることを推奨しています。対面での接触を制限することで、テレヘルスは感染症の拡大を遅らせ、予防するのに役立つ可能性のあるツールです。

あなたがセラピストや精神科医であれば、通常のルーチンが中断されても、クライアントにケアを提供し続けるにはどうしたらよいかをすでに考えているかもしれません。一時的にテレセラピーの提供に切り替えることを検討しているかもしれませんし、クライエントから質問を受けたことがあるかもしれません。患者さんに治療やサポートを提供し続ける際に役立つ情報を以下に集めました

セラピストにできること

• 提携している保険会社に連絡し、テレセラピーの保険金を支払うかどうかを確認しましょう。
• 提供する予定のテレセラピーサービスの適切な請求コードを確認しましょう。
• 保険会社がテレセラピーと訪問診療の保険料を異なる料金で支払うかどうかを確認してください。
• HIPAAに準拠したテレビ電話会議サービスを探します。Googleで検索すれば、多くのサービスを見つけることができますが、代表的なものとしては以下のようなものがあります。

補足: HIPAA（Health Insurance Portability and Accountability Act）とは、「医療保険の携行と責任に関する法律」と直訳でき、2003年4月にアメリカで発効された、医療情報の電子化の推進とそれに関係するプライバシー保護やセキュリティ確保について定めた法律

• Zoom for Healthcare
• Google Meet
• Doxy
• SimplePractice
• SecureVideo.com
• VSee
• Kareo
• Your electronic health record provider may offer a built-in video teleconferencing service
• 
  

電子カルテのプロバイダーは、ビルトイン型のビデオ電話会議サービスを提供している場合があります。

他の州にクライアントがいる場合は、現在の免許が認可されている州の下でテレセラピーを提供できることを確認するために、現地の規制を確認してください。

州をまたいでテレセラピーを実施するための州間協定については、州間医療免許コンパクト(Interstate Medical Licensure Compact )とPSYPACTをご覧ください。