プロフィール
プロフィール
北條 雅一（ほうじょう まさかず）
駒澤大学 経済学部 教授
専門分野：教育の経済学，労働経済学，応用計量経済学
担当授業：教育経済論，経済学入門，演習ほか
北條 雅一（ほうじょう まさかず）
駒澤大学 経済学部 教授
専門分野：教育の経済学，労働経済学，応用計量経済学
担当授業：教育経済論，経済学入門，演習ほか
〒154-8525 東京都世田谷区駒沢1-23-1 駒澤大学経済学部
hojo@komazawa-u.ac.jp
北條雅一『少人数学級の経済学』慶應義塾大学出版会，2023年．
"Association between student-teacher ratio and teachers’ working hours and workload stress: evidence from a nationwide survey in Japan." BMC Public Health 21, 1635 (2021).
北條雅一 (2021) 「所得の観点から見た中間層の内部構成の推移」, 『駒澤大学経済学論集』, 第52巻, 第3・4合併号, pp. 71-76. [草稿版]
Hojo, Masakazu and Wataru Senoh (2019) "Do the disadvantaged benefit more from small classes? Evidence from a large-scale survey in Japan," Japan and The World Economy, Vol. 52, 2019, 100965. [LINK]
北條雅一 (2018) 「学歴収益率についての研究の現状と課題」, 『日本労働研究雑誌』, 第694号, 2018, pp. 29-38. [LINK]
北條雅一 (2017) 「高校新卒者の進学行動と最低賃金」, 『日本経済研究』, 第75号, pp. 1-20. [LINK]
Hojo, Masakazu (2017) "Determinants of Personality Traits of School-Age Children: Evidence from Japanese Students at Age 12,"『新潟大学経済論集』第103号（2017-1）, 2017, pp. 77-98.
北條雅一 (2017) 「日本の労働市場の現状把握」,『国際学研究』, 第6巻, 第3号, 2017, pp. 63-73.
妹尾渉・北條雅一 (2016) 「学級規模の縮小は中学生の学力を向上させるのか―全国学力・学習状況調査（きめ細かい調査）の結果を活用した実証分析―」,『国立教育政策研究所紀要』, 第145集, 2016, pp. 119-128. [PDF]
北條雅一 (2015) 「数学学習の男女差に関する日米比較」,『新潟大学経済論集』, 第99号（2015-1）, pp. 1-15. [LINK] (京都大学経済研究所DP No.1301 [PDF])
妹尾渉・北條雅一・篠崎武久・佐野晋平 (2014) 「回帰分断デザインによる学級規模効果の推定―全国の公立小中学校を対象にした分析―」,『国立教育政策研究所紀要』, 第143集, 2014, pp. 89-102. [PDF]
Hojo, Masakazu (2013) "Class-size effects in Japanese schools: A spline regression approach," Economics Letters, Vol. 120, Issue 3, 2013, pp. 583-587. [LINK]
妹尾渉・篠崎武久・北條雅一 (2013) 「単学級サンプルを利用した学級規模効果の推定」,『国立教育政策研究所紀要』, 第142集, 2013, pp. 161-173. [PDF]
Hojo, Masakazu (2012) "Determinants of Academic Performance in Japan: An Economic Perspective," The Japanese Economy, Vol. 39, No. 3, 2012, pp. 3-29. (originally published in The Japanese Journal of Labour Studies) [LINK]
Hojo, Masakazu and Takashi Oshio (2012) "What Factors Determine Student Performance in East Asia? New Evidence from the 2007 Trends in International Mathematics and Science Study," Asian Economic Journal, Vol. 26, No. 4, 2012, pp. 333-357. [LINK]
Hojo, Masakazu (2012) "Shared Literacy and Employment in the Non-farm Sector," Applied Economics, Vol. 44, Issue 10, 2012, pp. 1209-1217. [LINK]
小塩隆士・北條雅一 (2012) 「学力を決めるのは学校か家庭か―アジア主要国の比較分析―」, 樋口美雄・財務省財務総合政策研究所（編著）『グローバル社会の人材育成・活用』, 勁草書房, 第2章, 2012年.
北條雅一 (2011) 「学力の経済分析：国内実証研究の展望」,『国際公共政策研究』, 第16巻, 第1号, 2011, pp. 163-180. [LINK]
北條雅一 (2011) 「学力の決定要因―経済学の視点から」,『日本労働研究雑誌』, 第614号, 2011, pp. 16-27. [PDF]
北條雅一 (2009) 「大学在学中の学習成績・学習への取り組みと卒業後の所得」,『新潟大学経済論集』第89号（2009-1）, 2009, pp. 111-120. [LINK]
Hojo, Masakazu (2009) "Inequality in Japanese Education: Estimation Using the Gini Education Coefficient," The Japanese Economy, Vol. 36, No. 3, 2009, pp. 3-27. (originally published in JCER Economic Journal) corrected figures [LINK]
北條雅一 (2008) 「日本の教育の不平等―教育ジニ係数による計測」,『日本経済研究』第59号, 2008, pp. 66-82. [LINK]
北條雅一 (2008) 「教育を通じた世代間所得移転」, チャールズ・ユウジ・ホリオカ・財団法人家計経済研究所編『世帯内分配と世代間移転の経済分析』, ミネルヴァ書房, 第4章, 2008年.
Hojo, Masakazu (2007) "Farmer Education and Technology Adoption: The Choice of Education Measures," 『新潟大学経済論集』, No. 83, 2007, pp. 25-42. [LINK]
北條雅一 (2004) 「家計内で識字者と非識字者は能力を共有しているか？南アフリカ共和国パネル・データによる実証分析」,『国際公共政策研究』, 第9巻, 第1号, 2004, pp. 21-36. [LINK]
Hojo, Masakazu (2003) "An Indirect Effect of Education on Growth," Economics Letters, Vol. 80, Issue 1, 2003, pp. 31-34. [LINK]
北條雅一 (2014) 「学級規模と得点の関係およびその男女差」, 国立教育政策研究所『学力の規定要因分析 最終報告書』, 第2章, 2014年3月. [PDF]
妹尾渉・北條雅一・篠崎武久 (2012) 「学力層別の学力達成の規定要因分析」, 国立教育政策研究所『初等中等教育における教育財政に関する調査研究 最終報告書』, 第6章, 2012年3月.
日下田岳史・北條雅一 (2012) 「学力および学習状況の男女差とその経年変化」, 国立教育政策研究所『初等中等教育における教育財政に関する調査研究 最終報告書』, 第3章, 2012年3月.
日下田岳史・北條雅一 (2012) 「就学援助率と学力、学校の取組との関係」, 国立教育政策研究所『初等中等教育における教育財政に関する調査研究 最終報告書』, 第2章, 2012年3月.
北條雅一 (2012) 「就学援助比率が示すもの：児童・生徒質問紙の分析」, 国立教育政策研究所『初等中等教育における教育財政に関する調査研究 最終報告書』, 第1章, 2012年3月. [PDF]
北條雅一 (2007) 「在学中の学習への取り組みと現在の所得」, 平成18年度新潟大学人文社会・教育科学系プロジェクト経費『新潟大学における教育効果の実証分析：教育と仕事の関連を検証する（研究成果報告書）』, 第2章, 2007年3月.
「35人学級化には多くの「便益」がある」『週刊エコノミスト』2024年7月30日号.
「教員の長時間労働と待遇改善の方策」『週刊エコノミスト』2024年6月11日・18日合併号.
「データが示す『教職は不人気』の誤解」『週刊エコノミスト』2024年4月9日号.
「教員不足は子どもの学力にも影響」『週刊エコノミスト』2024年3月5日号.
「日本の教師が世界一長く働く理由」『週刊エコノミスト』2024年1月9日・16日合併号.
「エビデンスで示す少人数学級の効果」『教育新聞』2023年10月25日（全10回）
「少人数学級の導入で､教員にもよい影響がある」週刊東洋経済，2023/6/24号.
「働く人のための「雇用」の経済学」, 飯田泰之・井上智洋・松尾匡（編著）『経済の論点がこれ1冊でわかる 教養のための経済学 超ブックガイド88』亜紀書房, 2020年7月.
寄稿「少人数学級の効果」経済セミナー No.682（2015年2・3月号）.
授業紹介「ミクロ経済学を土台に労働経済学を学ぶ」, 経済セミナー No.663（2011-12年12・1月号）.
書評『教育と経済発展 途上国における貧困削減へ向けて』大塚啓二郎，黒崎卓 編著, 経済セミナー No.592（2004年5月号）.
2003.3 大阪大学大学院国際公共政策研究科博士後期課程中途退学
2005.3 博士（国際公共政策）
2003.4 - 2005.8 大阪大学大学院助手
2005.9 - 2007.3 新潟大学人文社会・教育科学系助教授（経済学部・現代社会文化研究科担当）
2007.4 - 2018.3 新潟大学人文社会・教育科学系准教授（同上）
2018.4 - 駒澤大学経済学部教授