本学には、専攻科目を中心として、学生各自の目的や関心に応じて専門的に学ぶための科目群が置かれています。ビジネスマネジメント学群の専攻科目で構成されるプログラムを登録すると、「学業成績単位修得証明書」にメジャーを登録中であることが記載されます。修了要件を満たすと、卒業後の「学業成績単位修得証明書」にメジャーを修了したことが記載されます。 

メジャーを修了することは卒業要件となっています。ただし、ビジネスマネジメント学群以外の専攻プログラム・専攻コースをメジャーとして登録することはできません。

マイナーを修了することは卒業要件ではありませんが、他学群のものをマイナーとして登録することができます。
ただし、他学群のマイナーを登録しようとする場合は、以下に注意してください。

　　1. マイナーの必修科目（または選択必修の全て）について、科目一覧ページの「他学群学生の履修」欄が「×」になっている専攻プログラム・専攻コース等の場合は、他学群生はそのマイナーを登録できません。

　　2. 他学群生は、専攻プログラム・専攻コース等の抽選科目の優先順位によっては、マイナーの必修科目（または選択必修の全て）を履修できず、マイナーを修了できない場合があります。

　　３.他学群のマイナーの登録にあたっては、予め各キャンパス事務室教務担当に相談してください。

メジャーはビジネスマネジメント学群の２つのプログラムより選択してください。メジャーの登録は、２セメスター目に受け付けます。詳細については別途掲示します。

マイナーの登録は、他学群のものに限り５セメスター目に受け付けます。アドバイザーの承認を得て、所定の期間に手続きを行ってください。その後、卒業を希望する学期の定期試験期間最終日までメジャー及びマイナーの変更もできます。

プログラムの種類は、以下のとおりです。 

メジャー：プログラムを一つ選択し、選択したプログラムに属する科目群から選択28単位、もう一方のプログラムに属する科目群から選択14単位、合計42単位

マイナー：プログラムを一つ選択し、選択したプログラムに属する科目群から選択20単位

ビジネスプログラムでは、グローバル化が加速するビジネスにおいて強みとなる、現場で不可欠な専門知識とスキルを磨くことを目的としています。１つの科目群を重点的に学修しながらも、ビジネスプログラムの他の科目群を履修することで、複数の職業分野について学ぶ事が可能です。
現代の職業人に要求されるものは、専門性をもちながらも、多機能、多面的な職務をこなせる能力であるため、それに対応する幅広い領域の学修を可能としています。ビジネスプログラムでの多様な学びを通して、ビジネスの現場に即した専門的な知識・スキルを有する人を育てていきます。

ビジネスプログラムは、国際ビジネス、流通・マーケティングビジネス、観光・ホスピタリティ・エンターテイメントビジネス、エアラインビジネスの４つの科目群から構成されています。
このプログラムでは、ビジネスプログラムの４つの科目群に置かれた専門応用科目を重点的に学びますが、ビジネスとマネジメント双方の知識・技能をバランス良く習得するため、マネジメントプログラムに置かれた専門応用科目も履修しなければなりません。身につける知識・技能を業種（ビジネス）と機能（マネジメント）の視点から捉えることで、「企業活動」と「マネジメント」双方から深い理解を得ることが可能です。

企業の海外部門、総合商社、貿易会社、外資系企業、金融機関、ICT業界、コンテンツ業界などへの就職を目指す学生向けの科目群です。近年、国際的な資金や資材の調達、製造拠点・販売拠点の海外移転など、企業経営は最適を求め国境を越え、ますますグローバル化が加速しています。この科目群では、企業を取り巻くグローバルな経営環境の変化を分析し、重要度を増しつつあるアジア新興国でのビジネスを中心に、企業のグローバル経営全般について体系的に学習します。また、ＩＣＴ（情報通信技術）は、あらゆるビジネス、あらゆる企業活動において、もはや不可欠なマネジメントツールとなっています。ＩＣＴを用いていかに優れたビジネスモデルを構築するか、ＩＣＴでいかに企業経営を進化させるかについても学びます。

商品は生産者が作り、この商品の小分け機能をもつ商社・卸業者が活躍し、小売業が色々な知恵を絞って消費者に提供されていきます。最近ではユニクロやZARA・GAP に代表されるようにSPA（製販一体型）方式が進み、安くてファッショナブルな商品が流通しています。一方、モノが市場に溢れ、消費者の消費志向が多様化すると、より消費者にマーケティング＝「売れる仕組みづくり」などと言われるような販売促進・立地条件の開拓・商品の研究が求められます。紙媒体（新聞・雑誌）や電波媒体（テレビ・ラジオ）による露出如何によってまるで売上が変わってきます。最近ではネットによる取引が大幅に増えており、ますますこの分野の研究から目が離せません。

物質的な豊かさより心の豊かさが強く求められるようになり、癒し、楽しさ、感動、幸福感を与える観光・ホスピタリティ・エンターテイメントビジネスの経済的・文化的影響力は年々向上し、21世紀の成長産業といわれています。本科目群は、卒業後、旅行、ホテル、ブライダル、外食、テーマパーク、映画、音楽、ゲーム、スポーツ、鉄道、バス、クルーズなどの分野に進みたい人、接客サービスに携わりたい人を対象にしています。旅行、ホテル・ブライダル、レジャーの３部門を柱に、それぞれのビジネスに求められる専門知識や管理技法、企画プロデュース力を、講義や実習・演習科目を通じて実践的に身につけます。

キャビン・アテンダントやグランド・スタッフをはじめ航空に関わる様々な分野での活躍を目指す人が対象です。島国である我が国の発展には、航空はなくてはならない産業です。特に、観光立国に向けて国を挙げて取り組んでいる現在、その役割はますます重要になっています。ここでの学びは、航空に関わる基本的な専門知識、接客サービスにおける自己表現方法やホスピタリティの提供方法、更には、国際航空関係の条約、国際ツーリズム、交通全般の経済・経営など、「幅広い教養」や「国際的なセンス」を磨くことができる科目群となっています。また、航空の現場を体験できる実習・演習科目も充実しています。

エアラインビジネス領域に属する教員のゼミの履修には人数制限があるため2セメスター目に選考試験があります。エアライン・ホスピタリティ留学への参加はこのゼミの履修が前提となります。

マネジメントプログラムでは、あらゆる企業活動・ビジネスシーンで必要な能力を養うことを目的としています。本プログラムでの実践的な学びを通して、専門的経営関連知識を獲得しながらも、行動的で、柔軟な思考を持つ問題発見型組織人を育成していきます。理論と実践をバランス良く学修しながら、組織を経営していくために基盤となる知識・技能を身につけていきます。

マネジメントプログラムは、経営戦略・管理、会計・財務、経済・法律、経営情報の４つの科目群から構成されています。
このプログラムでは、マネジメントプログラムの４つの科目群に置かれた専門応用科目を重点的に学びますが、ビジネスとマネジメント双方の知識・技能をバランス良く習得するため、ビジネスプログラムに置かれた専門応用科目も履修しなければなりません。身につける知識・技能を機能（マネジメント）と業種（ビジネス）との視点から捉えることで、「マネジメント」と「企業活動」双方から深い理解を得ることが可能です。

企業経営に関する幅広い分野に関心をもち、将来のビジネスリーダーを目指す学生向けの科目群です。近年の激変する経営環境のもと、企業は持続的発展を目標に、経営資源（ヒト、モノ、カネ、情報等）を有効に活用し、戦略を構築していく必要があります。この科目群では、経営学を中心に企業の運営や管理に関する様々な分野を取り上げ、企業の経営管理や組織のあり方、経営戦略などについて専門的に学びます。学修にあたっては、理論だけでなく、ケーススタディなどの手法も取り入れ、企業活動の実践的側面についても理解を深めていきます。

「経営数値」は、会社のみならず学校、病院などの公益法人を含むあらゆる企業の経営活動に関わっています。「経営数値」を表すものとして財務諸表がよく知られているところです。ビジネスを行うにあたって「経営数値」を理解していなければ、精度の高い経営分析や正しい意思決定を行うことはできません。「経営数値」に関係する分野には「会計・財務・簿記・税務」など広範囲の内容が含まれており、会計・財務科目群ではそれらの内容や企業活動との関係を明らかにしていきます。本科目群を通じて「経営数値」を理解し、評価しながら的確な意思決定を行うことができるビジネスパーソンの育成を目指しています。

経済学や法律学は、「よいビジネス」をするための重要な基礎知識です。経済学は、世の中の人・カネ・モノ・情報の流れ（生産・取引・消費）やその流れを生み出す活動などについて研究する学問です。また法律学は、社会・生活のルールから始まって、取引相手とのトラブルの予防方法や紛争の解決方法、株式会社の仕組みやメリット、さらには知的財産法や競争法など高度なビジネスのツールを学ぶ学問です。

みなさんが、就業・転職し、あるいは起業を通じて、生涯に渡るキャリア・アップを果たしていくための基礎知識として、経済・法律科目群を在学中にぜひ履修ください。もちろん、企業の企画・管理部門や地方公共団体で活躍したい、専門資格を取得して活躍したい方にとっても、欠かせない科目群だといえます。

企業が売上を上げて事業を継続するために必要な経営資源には、人・モノ・金と情報等があり、企業では多くの情報から必要な情報を用いて経営分析や意思決定を行います。企業経営の知識と経営情報システムを取り扱うスキルを兼ね備え、高度に発達した情報化社会において活躍できる人材や、社会問題や環境問題など企業の社会的責任（CSR）に関わる活動を志す人材を育成します。経営情報科目群では、企業や団体でコンピュータやモバイルツールを用いて経営情報システムを活用し，経営戦略やマーケティング戦略を構築することができる専門知識を修得すると共に、情報・データ処理能力を向上させてコミユニケーション能力も高めます。