過眠症、とりわけ、ナルコレプシーに悩む中高校生を少しでも救うことができないか。現状では根治療法が存在しないナルコレプシー（過眠症）に、今または、これから苦しむ人を助けるために必要である早期発見、予防、改善策の提案を考えた。また、ナルコレプシーと診断された自分自身の体験や他のナルコレプシー患者の体験をもとに、国内外の先行事例、取り組み等を分析して、日本の社会や教育現場で取り入れるべき施策を検証した。

日本社会に根強く残る同和問題について研究した。同和問題を解決するには同和教育が必要であると考え、若者の認知度の低さに着目し研究を進めた。全国で先導し同和問題解決に力を入れているたつの市事例を調査や高校生にアンケートをとり同和教育の重要性を考えた。

　現在の日本の交通は様々な問題をはらんでいます。ここでは私の研究した、これらの問題を解決するための3つの要素や、現在トヨタが建設している実証都市について現在わかっている事を踏まえながら、理想の交通とは何なのかを発表させていただきます。

日本には、「特別支援学校」や「特別支援学級」という障がい児が学ぶための教育の場がある。しかし、現状すべての障がい児が支援学校・学級で教育を受けられるわけではない。本論は発達障がい児への支援の在り方について、主として教育的な要因に焦点を当ててオンライン授業と視覚支援の有効性を検証することを目的としている。「イラスト」を用いた視覚効果をオンライン上で検証してみた。結果、発達障がい児にとってオンラインでの視覚支援は有効だと分かった。

総務省は、地域活性化を進めていくうえで外部の人々との関わりの濃淡を、「交流人口」「関係人口」「定住人口」の三つの段階に定義している。私は、この中から「関係人口」に着目して考えた。関係人口を増やすためには外部の人々と地域住民との交流の「場」が必要となるが、それをつくる以前に、まずは地域課題を認識するために地域内での交流の「場」をつくる必要があるのではないだろうか。その際に、地域に関係人口の就労型として関わっている高校生がもっと深く地域と関わっていくことで、地域及び地域課題への関心が高まり、高校生が未来の「関係人口候補者」となるのではないかと考えた。

野球選手にとって、選手生命をも脅かす野球肘を防ぐことは非常に重要である。特に中学生の時期は野球肘の好発年齢とかぶる時期であるため、中学生選手とその指導者は特に気を付ける必要がある。そこで、本研究の目的は中学生野球選手とその指導者の野球肘に対する意識を調査することである。

食物アレルギーを持つ子どものQOL（Quality of Life）を高めるにはどうしたらいいか。外食の食物アレルギーという課題は食物アレルギーを持つ人々、外食産業、どちらからしても多くの問題があるのが現状である。飲食店の場合、加工食品同様に表示をすれば良いわけではない。外食産業はメニューの選択や注文で従業員と消費者が接する機会が多いサービス産業であり、従業員による正確な情報提供をする必要がある。そして、従業員による正確なアレルギーに対する理解や情報提供等を行う店はまだ少ないみを持つためにはどうしたらいいかを考える。

経済産業省の2016年データによると、キャッシュレス決済の普及率は日本では2割弱にとどまっている。日本政府は2050年までに世界水準である8割まで使用率を上げようとしている。キャッシュレス決済は便利な方法である。そして、使用率が少ない高校生にもキャッシュレス決済がもっと増えるべきだと考えた。そこで、キャッシュレス決済について解説する動画を取り校内の生徒に配信した。アンケート調査を行い、キャッシュレス決済についての教育には利便性はあるのかについて考えた。

SDGsは、2030年までに持続可能でより良い世界を目指す国際目標で、30の項目について2015年9月の国連サミットで採択された。そこには食品ロスに対するものも含まれており、日本では2019年5月31日に「食品ロスの削減の推進に関する法律」が出され、社会環境がようやく整ってきたが、他国と比較すると対応が遅い。この取り組みについて、日本の社会では周知徹底されていない。江戸時代に、江戸は完全な循環型社会であったにもかかわらずだ。私は日本に元々あった「MOTTAINAI」という考え方を身近なところから徹底させたいと考えた。

近年、マスメディアなどを通じて子どもの虐待死についてよく耳にする。やむを得ず、親と離れることになった子どもたちは児童相談所や児童養護施設で生活を始める。しかし、彼らにとって施設で生活していくことがいいことなのだろうか。日本における里親委託率は伸び悩んでいる。この論文では、「一般の人たちが里親制度を正しく理解し、制度の認知度を高めること」と「児童福祉司を増やすこと」で里親委託率が上がるという仮説のもと、日本が抱える里親制度の問題を洗い出し、アメリカの里親制度と比較しつつ、今後日本の里親制度がどうあるべきか、考察したい。

● 日本のプラスチックリサイクルの意味や効果を環境省、岡山市、瀬戸内市の取り組みを見る

● 岡山学芸館高校に4週間「プラスチック容器包装分別ボックス」を設置して、中高生のリサイクルの意識調査をするとともにプラゴミ分別の推進

● プロジェクトから見えてきた新たな課題と解決案

自己表現の一つである、タトゥーを入れるという行為、タトゥーそのものが外国と比較すると、国内では批判的な状況にある。昔からの偏見が根強いために立ち入り禁制が設けられている。そこで社会的地位が低くなった背景と、外国人渡航客が増えると予想される将来のためにできることを提案してゆく。

この論文の目的は、アウトプットである「話す」「書く」という方法で勉強をすると、どの方法が記憶に定着しやすいかを調査することである。そして、自分に合った勉強法が無い英語学習者に、今後の学習に活かしてもらうことである。その検証として、3つのグループに分け「聞く＋書く」「聞く＋話す」「書く＋見る」の勉強方法で単語テストをう。一番定着率が高かった勉強方法は、私が立てた仮説である「話す」というアウトプットではなく「書く」という勉強方法という結果になった。

若者の間でサステイナブルファッションという言葉は定着していないのではないかと考え、「若者の間でサステイナブルファッションを定着させるためには、大手量販店が積極的にリードすべきだ。」という仮説を立てた。本報告では、若者への環境意識調査や高校生に取ったアンケートから、サステイナブルファッションの認知度やファッションに関する若者の消費行動を明らかにし、サステイナブルファッションの認知度をあげ、定着させるためにはどういう対策をたてればよいか考察してみたい。

この論文では、研究を通して、仮説である「オーストラリアに倣ったディスカッション型の教育は多様な価値観を認め、個性を伸ばすものであるか」を解き明かすことを目的としている。また、オーストラリアと日本の教育を比較することでディスカッション型の教育を日本でも施す意義を明確化した。

本論文では、海洋汚染の原因の1つであるマイクロプラスチック、プラスチックに焦点を当て、それぞれが影響を与えている現状について論述した。これらは環境汚染の元になることはもちろん、海洋生物にも大きな被害を及ぼしている。アフリカ大陸やアメリカ合衆国を中心とする日本国外で行われている政策を示し、複数のメーカーで行われているプラスチック削減活動について調査した。最後に、「環境へ配慮するラベルレス化と購買意欲の関係性」と、ペットボトルのロールラベルの是非について校内103名にアンケート調査をした。この調査を受け、日本のペットボトル飲料がどのようにあれば良いかを検討する。」

近年、グローバル化により社会で英語を使う機会が大幅に増えた。しかし、グローバル化が進んでいく中にも関わらず、世界と比較した日本人の英語力は2011年から2019年にかけて徐々に低下している。そのことから、日本語と言語が似て、英語力が高い韓国と比較してみたところ、早期英語教育が取り入れられていることが分かった。本研究は、現在様々な様式で行われている先行事例と母国語の取得年齢、脳科学の発達から、効果的な英語教育ができるのは何歳かを明らかにする。

この論文では、多文化共生社会を目指したオーストラリアの学校教育における多様性の対応について考察したうえで、日本での多文化共生社会の現状と課題を明らかにしたうえで、多文化共生社会を実現するために可能な提案をする。

る。具体的には、多文化共生社会として変化する日本において、現在日本で行われている多文化共生社会に向けたいくつかの活動を調査し、さらにそれらの活動を参考にした提案である「Mysterious labyrinth will be a paradise」は多文化教育に良い提案だと結論付けている。

裁判員制度の概要について研究し、裁判員裁判の選任手続きへの出席率低下と辞退率の上昇に着目し、市民の主体的な裁判員制度への参加を目的とした「裁判員バンク」を提案し、岡山地方裁判所裁判官の方からの回答などから考察しました。

全国で3万頭近くの猫が殺処分されているという状況を鑑みて、その現状の広報と猫の里親を探す譲渡活動を同時に行うことが可能な地域猫活動に着目した。そして、動物管理センターに地域猫活動の利点と欠点を聞き、屋内での活動の有効性に行きついた。また、人を癒すことができる猫の特性を癒しの提供に活かすべく、地域住民が気軽に猫とふれあえる場を作りたいと考えた。そこで、地域に根差した施設である公民館をターゲットにインタビューを行った。結果的には、市が管理する公民館に置いて、生体飼養は難しいものだとわかったが、それと同時に情報交換の場としては適していることも明らかになった。

ドイツは世界で最も小学校で環境教育が発達している国である。国民全体でも環境意識、環境行動を実践している割合が高い。しかし、日本ではドイツと比べて環境行動が環境意識に伴わっていない。そこでドイツの小学校の環境授業の特徴の「体験的」という言葉を例に、小学校教育で体験型環境授業を実施することで大人になっても環境意識、環境行動がどちらも発展するのではないか。それを仮説として本論を進めていく。

本論文は、脱炭素社会に対する認知度の向上を図るとともに、脱炭素社会に向けて自ら行動を起こすきっかけとなる有効な方策を提案することを目的とした論文です。今回のプレゼンテーションでは、本論文に至った背景から、現状と課題の考察、改善策の提案、検証、考察、今後の展望まで総括して話させていただきます。