学び・研究
｜総合政策研究科
｜三つの方針
学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）、教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）、入学者受け入れの方針（アドミッション・ポリシー）については、こちらからご覧ください。
｜人材養成の目的
人文科学、社会科学、自然科学、工学及びその関連諸分野を総合する観点から、現代社会における政策に関する理論及び諸現象にかかる高度な教育研究を行い、高い研究能力と広く豊かな学識を有し、政策と文化を融合する学問分野を開拓しつつ教育研究活動その他の高度な専門性を必要とする業務を遂行することのできる人材を養成する。
｜取得できる学位
博士前期過程
修士（総合政策）
博士後期課程
博士（総合政策）、博士（学術）
｜研究科の特徴・トピックス
＜クロスボーダー社会が求める人材＞
本研究科では、学問、国家、文化、宗教、産学官などの境界を越えて 人々が行き来する“クロスボーダー社会”において、文化的視野に基づく法政策、公共政策、経営政策などの「政策研究」を専門分野として活躍できる人材を養成することを目指しています。これらの人材の活動範囲は、従来からの教育機関や研究機関にとどまらず、国内・国際社会のニーズを反映し、企業における経営企画・戦略策定の現場や官公庁の政策現場にも及んでいます。一般学生と社会人学生、日本人学生と留学生、実務家教員と研究者教員などによるクロスボーダーの教育を実現するために、博士前期課程では総合政策学部と連携しながら、多摩キャンパスにおいて授業を実施しています。博士後期課程では、指導教授の研究指導が中心となります。
＜専門分野横断の共同演習＞
「政策と文化の融合・文理融合」を目指し、既存の専門分野の理論にとどまらず、関連書領域を幅広く取り込んだ学際的研究を行うことを目的とし、「演習（総合政策セミナー）Ⅱ」を開講しています。これは、一定のテーマをもとに専門分野の異なる教員が一同に集まりチーム・ティーチングをおこなう「共同演習」の形態であり、こうしたスタイルには、学生が複合的視野から研究を行うことを助勢するのと同時に、研究分野を異にする学生同士が１つの演習のもとに集まり、互いに刺激を受けつつ、幅広い思考力を培うという狙いがあります。2020年度のテーマおよびキーワードは以下のとおりです。
｜2021年度 演習（総合政策セミナー）Ⅱ テーマ一覧
※テーマに続く単語はテーマキーワードです。
１）法政策と文化研究・・・犯罪、イスラーム、不法行為、西洋法
２）グローバル社会の企業戦略と 経営文化・・・戦略経営、国際経営、コーポレートガバナンス、CSR、経営革新、ビジネスモデル
３）言語文化政策の総合的研究・・・言語政策、異文化理解、スポーツ、開発、アイデンティティ
４）文化研究への多角的視点・・・ジェンダー／セクシュアリティ、演劇、日中文化、文化－その心と形、身体表現
５）アジア・太平洋地域における歴史・社会・文化・・・民俗学、民族学、宗教学、人類学、歴史学
６）環境と経済の総合政策研究・・・都市環境、経済と社会、社会政策、経済政策
７）デジタル時代における人間行動・・・メディア、ソーシャルネットワーク、炎上と情報倫理、ジャーナリズム、コミュニケーション、サブカルチャー
８）日本および世界の政治と社会・・・国際関係理論／アメリカ外交、地方－中央政府、外交史、比較体制論、環境問題
｜教員紹介
〉教員紹介サイト
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