学び・研究
｜経済学研究科
｜三つの方針
学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）、教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）、入学者受け入れの方針（アドミッション・ポリシー）については、こちらからご覧ください。
｜人材養成の目的
経済学及びその関連諸分野に関する理論並びに諸現象にかかる高度な教育研究を行い、高い研究能力と広く豊かな学識を有し、専攻分野における教育研究活動、その他の高度な専門性を必要とする業務を遂行することのできる人材を養成する。
｜取得できる学位
博士前期過程
修士（経済学）
博士後期課程
博士（経済学）、博士（会計学）、博士（経営学）
｜研究科の特長
特長１．入学直後から経済学と研究スキルの基礎を重点的に修得
博士前期課程の早いタイミングから研究者としての基礎を築くことが、その後のキャリアアップにとって重要です。経済学研究科では研究倫理教育やアカデミック・ライティングなどを学ぶ「リサーチ・リテラシー」で研究スキルを身につけながら、「ミクロ経済学」「マクロ経済学」「計量経済分析」「ポリティカルエコノミー」「経済史概論」「経済学史概論」などの科目を選択必修化し、あらゆる専門分野で不可欠な経済学の基礎を固めます。
特長２．日本全国の教育・研究機関で活躍する研究者を多数輩出
経済学研究科では創設以来、次代を担う研究者の育成を教育の柱として、全国の大学で活躍する研究者を数多く輩出してきました。そのための環境として、博士前期課程に研究者を目指す大学院生のための「研究者コース」を設置するほか、実質的に博士前期課程と後期課程を接続して学べる体制を整備。博士後期課程の標準修業年限を3年とする連続的なプロセスの中で、博士学位の取得を目指せます。
特長３．高度職業専門人としてより高度なキャリアを目指す
複雑化する現代社会において、政策立案・遂行能力や国際的な思考力、実践的なビジネス感覚などを備えた「高度専門職業人」へのニーズが高まっています。経済学研究科では、専門知識・スキルに加えプレゼンテーションスキルやデータ分析・運用能力を身につける「高度職業人コース」、税理士試験合格に向けた税法科目免除と修士論文作成を目指す「税理士コース」を設置。より高度なキャリアの実現へと導く環境を用意しています。
｜カリキュラムの基本構成
｜博士前期課程
●基本科目
研究活動を始めるにあたり必要となる複数の基的能力を会得する「リサーチ・リテラシー」に加え、幅広く経済学を研究するために必要な基礎的知識を修得します。
●発展科目
経済学に関連する専門分野に特化した科目群です。経済学の各領域に関する知識を深めるとともに、広い視座の下で研究活動を行うことができる能力や実践的な応用力を修得します。
●演習科目
研究テーマについて、指導教授や関連する分野の教員の下で、その研究遂行をより高度なものにすると共に、演習を行うことで応用力や発信力も鍛えます。
●修士論文（研究者コース・税理士コース）
修士論文の作成を通じて、研究の体系性、論理性、研究者として求められる独創性を身につけます。
●特定課題研究論文（高度職業人コース）
経済学やその周辺領域に関する知識を使って、設定した課題に対する研究成果をまとめ上げることで、職業人としても応用可能な能力を養成します。
｜博士後期課程
●特殊研究
指導教授を中心に研究分野に関連した専任教員の下で、国内外の先行研究を適切にサーベイすることができる基礎学力や専門知識を獲得し、自身の研究をより深化させるための基盤となる能力を養成します。
●リサーチ・ワークショップ
専門知識や学問開拓力以外に、独創性、探求心、洞察力、分析力、発信力を鍛錬し、研究者として社会で活躍するために必要な技術・能力を養成します。
｜コース紹介（博士前期課程）
＜研究者コース＞
博士論文にがる修士論文作成を経て博士後期課程に進学し、5年で博士学位取得、ないし研究者を目指す。
●修士論文必須
●修了に必要な単位：32単位
●修了後に想定される進路：博士後期課程への進学
＜税理士コース＞
税理士の資格取得に求められる、高いレベルの修士論文作成を目指す。
●修士論文必須
●修了に必要な単位：32単位
●修了後に想定される進路：税理士
＜高度職業専門人コース＞
高度で専門的な知識やスキルを活かして活躍するために経済学の幅広い能力取得を目指す。
●特定の課題についての研究の成果（特定課題研究論文）必須
●修了に必要な単位：40単位
●修了後に想定される進路：一般企業・公務員への就職
｜教員紹介
〉教員紹介サイト
専門分野、研究キーワード、研究内容の紹介、主な業績、メッセージ等を掲載しています。