学び・研究
｜経済学研究科
｜三つの方針
学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）、教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）、入学者受け入れの方針（アドミッション・ポリシー）については、こちらからご覧ください。
｜人材養成の目的
経済学及びその関連諸分野に関する理論並びに諸現象にかかる高度な教育研究を行い、高い研究能力と広く豊かな学識を有し、専攻分野における教育研究活動、その他の高度な専門性を必要とする業務を遂行することのできる人材を養成する。
｜取得できる学位
博士前期過程
修士（経済学）
博士後期課程
博士（経済学）、博士（会計学）、博士（経営学）
｜研究科の特徴・トピックス
＜研究基礎力と経済学の基礎力を養成＞
「研究者」の入門である大学院博士前期課程において、その基礎力を早い段階から身につけることはその後のキャリアアップにおいて非常に重要な役割を有しています。経済学研究科博士前期課程 ではその基盤となる研究倫理教育やアカデミック・ライティングなどを内容とした「リサーチ・リテラシー」を設置し、研究基礎力を博士前期課程１年の早い段階で修得できる体制を整えると共に、「ミクロ経済学」「マクロ経済学」「計量経済分析」「ポリティカルエコノミー」「経済史概論」「経済学史概論」といった経済学の研究者になるうえで基本となる科目を選択必修化し、個々の専修分野の基礎となる知識の修得を研究科として管理しています。
＜豊富な実績を持つ研究者養成＞
次代を担う研究者の養成は、本研究科が創設以来、柱としてきた教育目標です。その結果、博士後期課程を経て、教員として全国の大学に在籍する研究者を多数輩出してきました。現在は、研究者を目指す学生のために、博士前期課程に「研究者コース」を設置し、博士後期課程との指導体制の連携を強化しています。この連携により、実質的には5年間にわたる連続的な指導プロセスを経て、学位取得が可能な教育体制を整えました。
＜高度専門職業人の体系的な養成＞
経済・社会活動のあらゆる面で、高度かつ専門的な知識、ノウハウが求められている現代社会において、行政の場における政策立案・遂行能力や、国際的な思考能力、実践的なビジネス感覚などを備え、広く社会に貢献することができる「高度専門職業人」 の養成が求められています。 このような複雑化した現代社会において、経済学研究科は経済学理論に立脚しながらも、学部で修得した知識をさらに高度化・専門化しキャリアアップを目指す学生を受け入れ、社会において即戦力として貢献することができる「高度専門職業人」の養成をもうひとつの教育目標の柱としています。その実現のために、博士前期課程において、プレゼンテーション技能や社会全体の現状理解ができる能力、あるいはデータの整理や分析といった職業にも応用可能な幅広い能力を会得することができる「高度職業人コース」、そして税理士試験合格と税法科目免除のための高度な修士論文作成を行うことを念頭においた「税理士コース」を設置し、それぞれの進路設計に応じた知識習得が体系的にできるカリキュラムを整備しています。
｜研究者志望・学位取得のための充実した教育体制
経済学研究科は多くの研究者を輩出してきましたが、今後もそれを維持していくために、実質的に博士前期課程と博士後期課程を接続し、極力博士後期課程の標準修業年限の3年を目標として、博士学位が取得できるよう充実した教育体制を整えています。
＜博士前期課程＞
博士後期課程進学希望者には、「研究者コース」にて経済理論および計量分析の基礎能力の鍛錬をさせた上で、博士論文につながるような修士論文指導を行う。
＜博士後期課程＞
●入学試験：修士論文および３年間の研究計画のプレゼンテーション
・入学者には指導教授と必要に応じた副指導教授による指導体制
●「リサーチ・ワークショップ」の開講
・活躍する研究者を招へいし、ディスカッションを複数回行う。
・研究計画書の書き方や研究メソッドを獲得
・「大学教員に必要な力」をテーマとした教育力の養成
●毎年：「研究計画書」、「研究状況報告書」提出とそれによる指導
・学生の研究計画の進捗状況をチェックしながら、指導教授による論文執筆指導を行う。
・本学「経済研究所」準研究員として研究部会に所属し、研究会活動などで発表
・本学「留学制度」などを活用して、海外で研究活動
●専門雑誌への論文投稿、学会発表
・学生研究成果発表誌「大学院研究年報」（毎年発刊）への投稿などで研究実績を蓄積
・研究報告会にて学会発表に向けた研究発表
●２年次以降：博士学位候補資格制度による資格審査
・合格者は正式に博士学位候補資格者（キャンディデート）に認定され、博士学位請求論文提出資格を得る。
●公開研究会
・完成形の博士論文について発表し、討議を行う。
●博士学位請求論文提出・最終審査
・標準修業年限の３年を目標として、論文を完成し提出
・審査委員による審査結果報告を受けて、研究科委員会で学位授与の可否を決定 年度内に博士学位を取得した場合
・中央大学経済学部専任教員（任期制助教）に出願可。（任期１年間、２回を限度に更新可。研究計画に基づき研究を遂行するとともに中央大学経済学部の授業を担当する。）
●博士学位取得後
・大学、研究所・シンクタンクなどに就職
｜教員紹介
〉教員紹介サイト
専門分野、研究キーワード、研究内容の紹介、主な業績、メッセージ等を掲載しています。