中央大学の学部生のみなさんへ

ー 中央大学大学院への進学 ー

こちらでは、中央大学の学部生のみなさんに向けて、中央大学大学院への進学に関する情報をご案内しています。入試制度をはじめ、学部在学中の大学院授業科目履修制度や学部+大学院(博士前期課程)を5年間で終えることが可能な制度に関する説明を掲載しています。

なお、大学院進学への基本的なことについて知りたい場合は、こちら(大学院進学のための基礎知識)も併せてご覧ください。

◎入試制度について

中央大学大学院文系研究科(法学・経済学・商学・文学・総合政策研究科)の博士前期課程の入学試験には、4つの試験方式(一般入学試験・特別選考入学試験・社会人特別入学試験・外国人留学生入学試験)があります。

このなかで、中央大学の学部生におすすめの試験方式が「特別選考入学試験」です。特別選考入学試験は、主に本学学部の在学生で成績優秀な者が利用できる入学試験で、一般受験よりも受験する際の負担が少ないことが特徴です。

大学院の入学試験では多くの場合、筆答試験と口述試験の2つを受験しますが、特別選考入学試験においては、経済学・商学・文学・総合政策研究科では、筆答試験を実施せずに口述試験のみで合否を判定します。また、筆答試験を実施する法学研究科でも、外国語科目のみとなっており、外国語能力試験の所定の要件を満たせば外国語科目の免除も可能となっています。なお、法学研究科においても夏季入試では筆答試験を実施せず、代わりに外国語能力試験の所定の要件を満たしていることが出願資格の一つとなっています。

【特別選考入学試験の実施時期】

特別選考入学試験は、夏季・秋季・春季の3回実施しています。研究科によって実施時期が異なりますのでご注意ください。
試験日程の詳細はこちらから確認してください。

【特別選考入学試験の出願資格】

ここでは、本学学部の在学生および卒業生の方の出願資格について説明しています。研究科によって要件が異なりますので、ご自身が出願予定の研究科についてよく確認してください。出願資格に関してご質問がある場合には、お早めに大学院事務室までお問い合わせください。
詳細は入学試験要項(募集要項)で確認してください。

※研究科によっては、他大学出身者でも特別選考入学試験に出願できます。他大学出身者は入学試験要項(募集要項)にて要件を確認してください。

<法学研究科>  夏季入試の出願資格は入学試験要項をご確認ください

本学学部を卒業した者または卒業見込みの者で、GPA2.8以上の者。 

ただし、本学学部をGPA制度導入以前に卒業した者ならびに本学法学部通信教育課程を卒業または卒業見込みの者は、後掲のGPA計算式に基づき算出されたGPAとし、成績評価が5段階評価の場合は2.8以上、4段階の場合はGPA3.4以上とする。

【GPA計算式】
●4段階評価の場合(A~C、優・良・可などを合格とする評価)
〔4×(A・優などの修得単位数)+3×(B・良などの修得単位数)+2×(C・可などの修得単位数)〕/総修得単位数
●5段階評価の場合(A~D、秀・優・良・可、AA・A・B・Cなどを合格とする評価)
〔4×(Aなどの修得単位数)+3×(Bなどの修得単位数)+2×(Cなどの修得単位数)+1×(Dなどの修得単位数)〕/総修得単位数 

※ここでいう修得単位とは、卒業要件に含まれる単位であって、留学等で単位のみ認定された科目や随意科目の単位は除く。
※E・不可などの不合格科目は、上記の計算式に含まないものとする。
※出願時に取得できる最新の成績評価に基づき算出するものとする。


<経済学研究科>

次のAまたはBいずれかに示された条件を満たす者 

A.本学学部の4年次に在籍する卒業見込みの学生(編入学生を含む)で次の条件のいずれかを満たす者 

①3年次終了時のGPAが2.8以上の者(編入学生は3年次終了時のGPAが3.0以上)。但し、認定留学生または交換留学生として留学したため5年次以上に在籍する者は、帰国日から1年以内に限り出願を認める。
②特定非営利活動法人日本経済学教育協会が実施する経済学検定試験(ERE試験、EREミクロ・マクロ試験)のランクがA以上の者。但し、出願締切日より2年以内の取得であること。
③以下の税理士試験の試験科目のうちいずれか1科目に合格していること。
(会計学に属する科目)簿記論、財務諸表論、(税法に属する科目)所得税法、法人税法、相続税法、消費税法、酒税法、国税徴収法、住民税、事業税、固定資産税 

B.本学学部早期卒業制度利用の3年次生 

※Aの出願資格を満たす者で、5年次以上に在籍する者のうち、やむを得ない理由により休学期間を含む者については出願を認めることがあります。出願期間前に大学院事務室へ問い合わせてください。


<商学研究科>

本学学部卒業見込みの者、または2021年4月以降本学商学部を卒業した者で、次のいずれかの条件を満たしている者 

(a) 卒業見込みの者(早期卒業候補者含む)については前年度までのGPA、卒業生については卒業時のGPAが 2.8以上の者
(b)学習意欲が高く、研究活動が顕著なもので、かつ指導を希望する教員からの推薦がある者
(c) 公認会計士試験短答試験に合格した者
(d) 税理士試験の「簿記論」または「財務諸表論」に合格した者
(e) 上記(c)(d)以外の国家試験のうち、本研究科の教育を受けるにふさわしい試験に合格した者


学研究科>

A.本学学部の4年次に在籍する卒業見込みの学生(編入学生を含む)で3年次終了時のGPAが3.0以上の者。
  但し、認定留学生または交換留学生として留学したため5年次以上に在籍する者は、帰国日から1年以内に限り出願を認める。

B.本学学部の3年次に在籍する早期卒業制度利用予定の学生。


<総合政策研究科>

本学学部卒業見込みの者で、次のいずれかの基準を満たす者 

(a) 4年次に在籍する者(認定留学生または交換留学生として留学した者は5年次生も可)で、前年度までのGPAが3.0以上の者
(b) 3年次まで(認定留学生または交換留学生として留学した者は4年次まで)の教育・研究活動が顕著な者で、かつ指導を希望する教員からの推薦がある者
(c) TOEFL iBTの取得スコアが100点以上の者(TOEFL PBTの場合は600点以上の者。TOEFL ITPでの出願は不可。いずれも出願締切日以前2年以内の取得有効) ※TOEFL iBTのスコアに代えてTOEFL iBT Special Home Editionのスコアでの提出も認める。
(d) 国家試験等の実績に照らして、①と同等の学力を有すると認められる者
(e) 3年次に在籍する者で、早期卒業候補者として認められている者

◎大学院授業科目の履修制度について

中央大学大学院文系研究科では、大学院への進学を志望する在学生に対して、「大学院授業科目」の履修を認めています。この制度は、早期に大学院教育に接する機会を提供するため、学部に在籍するうちから大学院の授業科目を履修できる制度です。

商学部・文学部で実施している「学部大学院共通科目」とは異なる制度になりますので、ご注意ください。「学部大学院共通科目」で取得した単位は学部の卒業単位に参入されるため、大学院での修了単位に含めることはできません。一方、「大学院授業科目」で取得した単位は、大学院入学後に既修得単位として大学院での修了単位に参入することが可能です。

この「大学院授業科目」の履修制度は、学部4年生から利用することができます。例年、3月中旬頃に大学公式ホームページや各学部事務室を通じて募集要項を公開し、履修者を募集します。大学院進学を検討している方にはおすすめの制度ですので、ぜひ活用してください。

この制度によって履修し、取得した大学院授業科目の単位は、大学院の修了単位に含めることができます。そのため、本制度を利用すると大学院進学後に修得する必要のある単位が減り、自身の研究活動に集中することができます。また、後述の「1年修了制度」を利用にもつながります。

詳細については、大学院事務室までお問い合わせください。

◎学部+大学院(博士前期課程)の5年での卒業・修了について

通常、学部を卒業するには4年間、大学院の博士前期課程を修了するには2年間を要します。そのため、ほとんどの場合、学部+大学院(博士前期課程)を卒業・修了するには合計で6年間かかります。しかし、下記の制度を利用することで、学部+大学院(博士前期課程)を5年間で卒業・修了することが可能となります。

【学部の早期卒業制度を利用した「3+2」】

学部において早期卒業の制度を利用した場合、学部を3年、大学院(博士前期課程)を2年で修了することで、学部+大学院(博士前期課程)を5年で終えることができます。一部に早期卒業を実施していない学部もありますので、各学部の制度の詳細については、所属の学部事務室までお問い合わせください。経済学研究科と総合政策研究科の特別選考入学試験においては、早期卒業(見込み)であることで出願資格を満たすことができます。他の研究科でも、もちろん特別選考入学試験への出願は可能です。本学学部を早期卒業見込みで大学院への進学を希望している方は、ぜひこの制度を活用してください。


【大学院の1年修了制度を利用した「4+1」】

学部を4年で卒業した場合、大学院(博士前期課程)の1年修了制度を利用することで、学部+大学院(博士前期課程)を5年で終えることができます。1年修了制度は、所定の単位を修得し、かつ必要な研究指導を受けたうえで、特に優れた修士論文や研究業績を上げた大学院生に対して、通常2年間の修学期間の短縮がなされ、1年間で修了することができる制度です。1年修了にあたっては、各研究科において通常の2年間での修了よりも厳格な審査が行われます。 修了生の声はこちら