「経済規模　追求不要」『毎日新聞』2024年2月16日。

「悲観的な高校生へ　実は日本は」『朝日新聞』2023年11月17日。

「オピニオン＆フォーラム　成熟社会の資本主義」『朝日新聞』2022年4月19日。

「バブル生んだ「お金への呪縛」」『日経ヴェリタス』2021年2月28日、および「株高生む「お金への呪縛」新需要の創出が焦点に」日経電子版2021年3月3日。

「所得減の事業に集中補償を」『朝日新聞』2020年4月29日。

「どうする財政再建　欧州並み消費増税案示せ」『毎日新聞』2019年7月19日。

「消費低迷と日本経済」『経済セミナー』2019年2，3月号、No.706、pp.57-64。

「財務省は山一を批判できるか（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2019年3月1日。

「消費より貯蓄優先する社会（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2019年2月8日。

「サービスの質　価格に反映を（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2018年12月21日。

「需要不足ふまえた分析を（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2018年1月12日。

「財政破綻は避けられるのか　増税と再分配をめぐって（小黒一正、小野善康、田中秀明、原真人）」『Journalism』

   朝日新聞社、No.331、2017年12月。

「金持のぜいたくは悪か（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2017年10月13日。

「高齢化対策より子育て支援（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2017年9月1日。

「自動車と電力の違い（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2017年8月4日。

「公的サービスに財政支出を（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2017年7月21日。

「消費低迷が貯蓄を減らす（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2017年6月23日。

「「乗数効果」乏しい根拠（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2017年6月2日。

「国の多額の借金　直視を（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2017年5月19日。

「研究開発　新製品生んでこそ（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2017年4月28日。

「私が望む万博　少子高齢化解消の契機に」『読売新聞』2017年4月27日。

「日米貿易摩擦の歴史に学べ（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2017年4月14日。

「増税延期で失ったもの（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2017年3月31日。

「いまこそ公共サービス拡大を（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2017年3月17日。

「停滞の処方箋　発想転換を（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2017年3月3日。

「ふるさと納税のからくり（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2017年2月17日。

「関税よりも生産者へ補助金を（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2017年2月3日。

「富の再分配がもたらす恩恵（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2017年1月20日。

「配偶者控除より補助金を（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2016年12月9日。

「トランプ氏が映す閉塞感（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2016年11月25日。

「廃炉費用　負担すべきは（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2016年11月11日。

「倹約第一の五輪　世相映す（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2016年10月21日。

「消費低迷　地方にしわ寄せ（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2016年10月7日。

「日本人は、今も勤勉でまじめである。戦後70年の高度成長経済はなぜ実現し、そして今停滞を迎えたのか」、『ＳＩＧＨＴ』ロッキングオン社、Vol.64、2016年11月。

「高齢者がカネ使わず、若い人の職奪う」『日経グローカル』No.300、2016年9月19日、p.18。

「お金への執着と高齢化社会（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2016年9月16日。

「日本経済に貢献する企業とは（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2016年8月26日。

「山　我慢が故に貴からず（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2016年8月5日。

「EU維持　ドイツの覚悟は（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2016年7月29日。

「お金が増える→インフレか（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2016年7月15日。

「円高対策　稼いだお金使おう（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2016年6月24日。

「増税延期　囚人のジレンマ（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2016年6月14日。

「「かんばる=成長」ではない（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2016年6月10日。

「女性活躍　かけ声の実態は（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2016年5月27日。

「震災不況は長引かない（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2016年5月20日。

「輸出より消費刺激策必要（対論・アベノミクス）」『読売新聞』2016年5月20日。

「政策の暴走　止める者は（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2016年4月8日。

「恒常的な雇用創出こそ筋」（経済教室）『日本経済新聞』2016年4月19日。

「増税から逃げず財政再建を（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2016年4月15日。

「マイナス金利という愚策」、『新潮４５』、２０１６年５月号。

「実体伴わないアベノミクス（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2016年4月8日。

「物よりお金求める現代（ミダス王の誘惑）」『朝日新聞』2016年4月1日。

「金融緩和＝消費ではない」『朝日新聞』2014年12月2日。

「数字合わせだけのアベノミクスに未来はない」、『ＳＩＧＨＴ』ロッキングオン社、Vol.59、 Spring 2014。

「脱原発で安全と経済拡大両立　不況時の雇用創出でデフレ脱却」、『エコノミスト』、２０１４年２月１８日号。

“Abenomics auf dem Prüfstand” Wochen Zeitung, Switzerland, Nr.3, 16 Januar 2014.

「再生エネでも雇用創出」、『東奥日報』、２０１３年１２月５日。

BOOKSCAN×著者インタビュー 小野善康, ２０１３年１２月。

「原発とアベノミクス」、『ＡＥＲＡ』、Ｎｏ．５２、２０１３年１２月２日号。

「増税を雇用創出に」、『毎日新聞』、２０１３年１０月２日。

「アベノミクスの中身と効果の真偽」、『月刊自治研』、２０１３年６月号。

「経済学の活用法　池田新介×小野善康」、『経済セミナー』、２０１３年６／７月号。

「不況下のエネルギー転換がもたらす景気拡大効果」、『科学』、岩波書店、Vol.83, No.6,２０１３年６月。

「エネルギー転換で創出される成長と雇用」、『イミダス解体新書』、２０１３年５月１０日。

「成熟社会の経済学～長期不況をどう脱却するか」、『南日本新聞』、２０１３年４月２０日。

「「アベノミクス」の金融緩和は、デフレ脱却への道筋とはならない」、『ＳＩＧＨＴ』ロッキングオン社、Vol.55, Spring 2013.

「国買い取り、新エネ進めよ」、『朝日新聞』、２０１２年１２月２９日。

「景気対策　雇用創出から」、『読売新聞』、２０１２年１１月２９日。

「政府だけが“合成の誤謬”に対応できる」『週刊東洋経済』２０１２年１１月１７日。

「需要生み雇用創出を」『高知新聞』、「税金投入し需要生め」『秋田新聞』、「税金投入し需要生み出せ」『南日本新聞』、「需要生み創出図れ」『大分合同新聞』、以上共同通信記事、２０１２年１２月１６日。

「『脱原発』は今最も効果の大きい経済政策である」、『ＳＩＧＨＴ』ロッキングオン社、Vol.53, Autumn 2012.

「再生エネルギー　雇用最大50万人の波及効果」、『朝日新聞』、２０１２年６月３０日。

「成熟社会の経済政策　−災害対応・エネルギー・高齢化−」、『連合総研レポートＤＩＯ』、第２５巻第６号通巻２７２号、２０１２年６月。

「「お金のバブル」をなくし、雇用を増やせ」、『日経ビジネスオンライン』、２０１２年４月２７日。

「お金は倹約より活用を　余った人材を生かせ」、『日経ビジネスムック　新しい経済の教科書２０１２』、２０１２年。

「お金は神様じゃない」、『朝日新聞』、２０１２年３月３０日。

「「お金への執着」が経済を狂わせる」、『新潮４５』、２０１２年１月号、２０１１年１２月１７日。

「論点スペシャル　内需が競争力を生む」、『読売新聞』、２０１１年１２月６日。

「お金と向き合う」、『日本経済新聞』、２０１１年１１月１２日。

「立ち上がれ官僚」、『新潮４５』、２０１１年１０月号、２０１１年９月１７日。

「どのような復興構想を描くか」、『経済セミナー増刊』、２０１１年８月３１日。

「団塊世代は生活楽しもう」、『朝日新聞』、２０１１年６月２５日。

「論点　政治家は有権者の説得を」、『読売新聞』、２０１１年５月１０日。

「税金か国債か　どうする復興財源」、『ＡＥＲＡ』、２０１１年５月１６日。

「「復興支援税」制度化を」、『毎日新聞』、２０１１年５月９日。

「雇用維持へ時限組織必要」、『産経新聞』、２０１１年４月６日。

「雇用維持へ時限組織立ち上げを」、『フジサンケイビジネスアイ』、２０１１年４月５日。

「雇用維持へ時限組織立ち上げを」、SankeiBiz、２０１１年４月５日。

“Buy Tohoku products to support rebuilding efforts”, asahi.com, ２０１１年３月３０日。

「経済理論と経済政策　本質を見極めるセンスが重要」、『経済セミナー』、２０１１年４・５月号、２０１１年３月２６日。

    「できるだけ「東北産」買おう」、『朝日新聞』、２０１１年３月２３日。

「高齢者には現物給付　現役世代の所得に還元を」、『共同通信』、２０１１年３月６日。

「どうする社会保障と税　　第３部　新旧ブレーン対決」、『東奥日報』、２０１１年３月６日。

「社会保障と税　新旧ブレーンに聞く」、『山陽新聞』、２０１１年３月６日。

「「減税は経済拡大」は錯覚だ」、『朝日新聞』、２０１１年２月２３日。

「成熟社会の経済財政政策のあり方」、『経営協』２０１１.２号、２０１１年２月１日。

「拡大で税収はもっと増える」、『朝日新聞』、２０１１年１月２６日。

「恩恵受けるなら雇用つくれ」、『朝日新聞』、２０１０年１２月２２日。

「金融政策で雇用増困難－日銀法改正に否定的」、『ブルームバーグ・ニュース』、　２０１０年１２月１４日。

「あしたの日本へ」、『毎日フォーラム』、２０１０年１２月号。

「ＴＰＰと農業」、『朝日新聞』、２０１０年１１月２４日。

「ケインズ政策と構造改革を越えて」、『読売クォータリー』、２０１０年秋号。

「ため込まなければ道は開く」、『朝日新聞』、２０１０年１０月２７日。

「雇用創出に予算集中を」、『毎日新聞』、２０１０年１０月１７日。

「円高克服へ雇用創出」、『産経新聞』、２０１０年１０月１６日。

「財政再建と経済再生の切り札は雇用拡大」、『ＤＩＯ　連合総研レポート』、No.２５３、２０１０年１０月１日。

「構造改革とケインズ政策を越えて：第三の道とは」、『経済人』、２０１０年１０月号。

「成熟社会の経済政策」、『ＫＯＫＥＮ』、２０１０年９月号。

「我慢するより需要をつくれ」、『朝日新聞』、２０１０年９月２２日。

「「第三の道」への１１の疑問に答える」、『中央公論』、２０１０年９月号。

「増税と雇用創出」、『世界』、No.808、２０１０年９月号。

「内需不足の解消には増税で雇用創出を」、『週刊東洋経済』、２０１０年９月１１日号。

「シンポジウム　ケインズは甦ったか」、『財政研究』、第６巻、２０１０年９月。

「雇用創出増税してでも（毎日21世紀フォーラムから）」、『毎日新聞』、２０１０年９月６日。

「ブレーンが菅首相に指南した消費増税の方程式」、『日経電子版』、２０１０年８月２９日。

「円高、日本経済沈滞による輸出減少が原因」、『朝鮮日報』、２０１０年８月２７日。

「増税で雇用拡大（小野阪大教授講演）」、『毎日新聞』、２０１０年８月２６日。

「消費税上げで雇用増」、『読売新聞』、２０１０年８月２５日。

「成熟社会「第三の道を」（小野善康氏が講演）」、『中日新聞』、２０１０年８月２４日。

「消費税発言「荒っぽかった」」、『産経新聞』、２０１０年７月１６日。

「消費税の発言粗っぽい」、『朝日新聞』、２０１０年７月１６日。

「返すなら雇用創出で」、『日本経済新聞』、２０１０年７月１６日。

「増税分を雇用創出のために使えばデフレ解消と消費増で経済成長」、『週刊ダイヤモンド』、２０１０年７月１０日号。

「民主党は何のために消費税を１０％に引き上げるのか」、『ダイヤモンドオンライン』、２０１０年７月７日。

「バブル・不況のメカニズムと経済政策」、『経済セミナー』、No.654、２０１０年６・７月号。

「成熟社会の経済成長に必要なのは生産性向上よりも需要の拡大」、『エコノミスト』、２０１０年７月６日号。

「環境・介護雇用創出で日本経済を救う(日本語訳）」、『韓国日報』、２０１０年６月２３日。

 “Tax hikes spur growth, end deflation says Japan PM adviser”, in Reuters, 21 June 2010, 

「失業率３％へ消費税引き上げも」、『ロイターニュース』、２０１０年６月２１日。

「「小野理論」と消費税増税」、『ＡＥＲＡ』、２０１０年６月２１日。

「増税し新たな職を創るべき（日本語訳）」、『中央日報』、２０１０年６月２０日。

「ブレーンたちが明かす菅直人「政権戦略」」、『週刊朝日』、２０１０年６月１８日。

「増税分国民の手元に戻る　子供手当は現物給付に」、『毎日新聞』、２０１０年６月１５日。

「増税し雇用創出目指せ」、『神戸新聞』、２０１０年６月１２日。

「増税を財源に雇用拡大」、『読売新聞』、２０１０年６月１１日。

「増税で成長分野の雇用創出（金曜討論）」、『産経新聞』、２０１０年６月１１日。

「デフレ脱却にも効果」、『読売新聞』、２０１０年６月８日。

“Kan’s Economic Policy Guru: Raise Taxes To Create Public Sector Jobs” in The Wall Street Journal, 7 June 2010, 

「景気・財政　まず雇用から」、『東京新聞』、２０１０年６月５日。

「増税で雇用創出に予算を」、『日本経済新聞』、２０１０年６月５日。

「財政出動　雇用拡大が条件」、『朝日新聞』、２０１０年６月５日。

「需要拡大こそ大切　財源ないなら増税」、『朝日新聞』、２０１０年５月９日。

「まず雇用創出（クローズアップ２０１０）」、『毎日新聞』、２０１０年４月２７日。

「内閣府参与になった大阪大学社会経済研究所長（ひと）」、『毎日新聞』、２０１０年４月２２日。

“Kan Economic Adviser Says BOJ’s Scope to Spur Prices Is Limited,” in Bloomberg.com, 16 April 2010.  

「金融緩和依存でデフレ脱却困難－雇用創出を」、『ブルームバーグ・ニュース』、２０１０年４月１６日。

「「人を使う」政策を提言」、『日本経済新聞』、２０１０年４月６日。

「ケインズは不況を説明したのか」、『経済セミナー』、No.653、２０１０年４・５月号。

「仕事つくれば増税もできる（オピニオン・借金大国のわな）」『朝日新聞』、２０１０年３月６日。

「いまや消費こそが創造的な営み～発想の転換が、新たな需要創出につながる～」『セブン＆アイＨＬＤＧＳ．四季報』、Vol.106, Spring 2010

「デフレとは貨幣への過剰な信奉　完全雇用の見通しなければ金融政策は効かず」『エコノミスト』、２０１０年２月２日号。

「公共事業もリサイクル材積極活用を」『日刊建設工業新聞』、２０１０年１月５日。

「富裕社会の雇用と必要な人材」『ＤＩＯ／連合総研レポート』、No.245、２０１０年１月号。

「お金を配っても家計所得は増えない。環境分野への公共投資で景気回復を」『日本の論点２０１０』、２０１０年１月。

「成熟社会に必要なのは好奇心溢れる活動的な消費者」『エコノミスト』、２００９年１２月２２日号。

「新政権の経済政策を考える」『現代思想』、Vol.37-13、 ２００９年１０月号。

「経済浮揚か貧困救済か？」『ＳＩＧＨＴ』ロッキングオン社、Vol.41, Autumn 2009.

「バブル経済の生成と崩壊は「楽観」と「悲観」のサイコドラマ」『EUROMONEY  Japanese Edition』、２００９年８月号

“L'Aquila to answer questions of G-8 relevance,” in The Japan Times, 8 July 2009. 

「世界で初めて不況を理論化（こんにちは研究室）」『産経新聞』２００９年７月２日付朝刊。

「米不況を日本再生の追い風に」『日経ヴェリタス』、２００９年６月２１日。

「財政支出の正しい目的は余剰労働力の有効活用だ」『週刊ダイヤモンド』、２００９年６月１３日号。

「経済と自民党－なぜ日本経済は、１９８０年代までで「壊れた」のか」『ＳＩＧＨＴ』ロッキングオン社、Vol.40, Summer 2009.

「不況への新たなアプローチ」『現代思想』、Vol.37-6、 ２００９年５月号。

「復活するケインズ　長期不況に公共事業の否定は間違いだ」『新潮４５』２００９年４月号。

「誌上対論　公共事業は必要か！？」『東洋経済』２００９年２月１３日号。

「景気への理解180度転換を」『神戸新聞』２００９年１月２６日付朝刊。

「金融危機は必然である」『ＳＩＧＨＴ』ロッキングオン社、Vol.38, Winter 2009.

「長期景気循環と政策の考え方　バブルと崩壊は資本主義経済の必然」『世界』２００９年１月号。

「雇用増やす財政出動を」（対論　赤字国債増発の是非）『北海道新聞』２００８年１１月９日。

「お金を渡すだけではだめ」（私の視点）『朝日新聞』２００８年９月１１日。

「魅力ある近畿圏づくりに向けて真に必要な公共事業の促進を」『日刊建設工業新聞』２００８年１月４日。

「自民・民主、その経済政策を検証する」『ＳＩＧＨＴ』ロッキングオン社、Vol.33, Autumn 2007.

「労働資源のムダの解消が先決」『日刊建設工業新聞』２００７年７月１８日。

「不景気のとき、お金はどこに消えているのですか？」『経済セミナー』日本評論社、２００７年４月号。

「ケインズ　「雇用・利子および貨幣の一般理論」」（やさしい経済学―名著と現代）『日本経済新聞』２００７年４月６日、９－１３日、１６日－１７日付朝刊。

「夕張の財政が破綻した本当の理由」（よく効く経済学、vol.26）『エコノミスト』２００７年４月１０日号。

「金の取り合いから抜け出せ」『連合』、No.226、２００７年２月。

「新たな地域戦略のシナリオ」『日刊建設工業新聞』２００６年１２月１８日。

「不況時に公共事業を増やすべきか」（よく効く経済学、vol.10）『エコノミスト』２００６年１２月１２日号。

「格差は悪なのか ― 経済学から検証する　小野善康×大竹文雄」『ＳＩＧＨＴ』ロッキングオン社、Vol.29, Autumn 2006.

「針路を聞く　「無駄」増やした構造改革」『読売新聞』２００６年８月２７日付朝刊。

「論理矛盾ある『乗数効果』」（経済教室）『日本経済新聞』２００６年７月２５日付朝刊。

「小泉経済改革は何が問題だったのか？ ― 強者への利益誘導でしかなかった構造改革」『ＳＩＧＨＴ』ロッキングオン社、Vol.28, Summer 2006.

「「新しい利権政治」としての構造改革」『世界』２００６年５月号。

「道路公団改革　整備した方が得策」『読売新聞』２００６年２月８日付朝刊。

「ライブドア事件を問う　資本主義経済のあだ花」『神戸新聞』２００６年２月５日付朝刊。

「巻頭言　二つの経営改革と政府系金融の役割」『中小公庫マンスリー』２００６年２月号。

「グローバル化時代の個人は豊かになる」『日経ビジネス』２００５年１２月２６日―２００６年１月２日号。

「「改革」で失業増やすな」『毎日新聞・関西版』２００５年９月１３日付朝刊。

「失業者増の改革は本末転倒」『産経新聞・関西版』２００５年９月９日付朝刊。

「民営化なら黒字機関が先」（経済教室）『日本経済新聞』２００５年９月５日付朝刊。

「経済政策－人とカネの生かし方示せ」『読売新聞』２００５年９月３日付朝刊。

「百家争鳴－日本の財政危機」『年金時代』２００５年９月号。

「グローバル化と資本」（やさしい経済学―２１世紀と資本主義）『日本経済新聞』２００５年６月６日－１０日、１３日－１５日付朝刊。

「経済拡大し税収増で再建を」『北海道新聞』２００４年１２月２５日付北海道新聞。

「財政拡大で税収増を」『産経新聞』２００４年１２月２１日付朝刊。

「景気回復の実態と構造改革の誤解」『山陽新聞』２００４年１０月２９日付朝刊。

「不安がもたらす長期循環」（経済教室）『日本経済新聞』２００４年９月２９日付朝刊。

「２０年後は景気絶頂期」『宮崎日日新聞』２００４年７月２３日付朝刊。

「参院選識者に聞く」『神戸新聞』２００４年７月１３日付朝刊。

「事情違うのに同じ評価は酷」『朝日新聞』大阪版２００４年７月３日付夕刊。

「構造改革／人を生かす政策に転換を」（私の視点：「回復」は本物か）『神戸新聞』２００４年６月１９日付朝刊。

「改革の自己増殖が年金問題を深刻化させている」『論座』２００４年３月号。

「再分配ばかりの改革 問題」（経済教室）『日本経済新聞』２００４年１月２６日付朝刊。

「府民の選択　人の活用でお金を回そう」『毎日新聞』大阪版２００４年１月２３日付。

「２００３年の経済を振り返る」『ＳＩＧＨＴ』ロッキングオン社、Vol.18, Winter 2004.

「需要減り人員削減の悪循環」（「政策を問う」５回続きの（３）「雇用問題」）『京都新聞』『岩手日報』、２００３年１０月７日、『徳島新聞』『高知新聞』『熊本日日新聞』１０月８日、『千葉日報』『岐阜新聞』１０月９日付。

「需要創出で円安を図れ」（経済教室）『日本経済新聞』２００３年７月１１日付朝刊。

「戦争特需で本当に国家は再生するのか？」『ＳＩＧＨＴ』ロッキングオン社、Vol.16, Summer 2003.

「新市場・雇用創出へ政府の役割見直せ」『日本経済研究センター会報』No.908, ２００３年４月２３日号。

「研究所改革は正しい評価で」（発言席）『毎日新聞』２００３年２月１６日付。

「国立大学研究所整理の憂うるべき実態」『日本経済研究センター会報』No.903, ２００３年２月１５日号。

「拡張型の構造価格を」（甘辛提言）『自由民主』、２００３年２月１１日付。

「近畿の再生”新時代”－新春てい談」（篠崎由紀子・谷口博昭・小野善康）『建設工業新聞』２００３年１月６日付。

「経済再生は雇用から－日本の経済改革を考える」『自治労通信』２００２年１１・１２月号、No.697。

「民主党代表選2002　創造的な改革で独自色を」『朝日新聞』２００２年９月２６日付朝刊。

「失業を増やす構造改革の誤り－働く場所をつくりことこそ政府の仕事」『日本の論点２００３』文藝春秋社、２００２年１１月、論点３８、406-409。

「構造改革路線は日本を救うのか－小泉政権を経済的側面から検証する」『ＳＩＧＨＴ』ロッキングオン社、Vol.13, Autumn 2002.

「民主党代表選2002　創造的な改革で独自色を」『朝日新聞』２００２年９月２６日付朝刊。

「不況と経済政策　新産業に繋がる公共事業を」産経適塾・緑陰講座、『産経新聞』２００２年９月２２日付朝刊、および『正論』２００２年１１月号。

「民主党期待・注文　起業アイデアで競え」『朝日新聞』２００２年９月１８日付朝刊。

「巨匠に学ぶ・ケインズ」（やさしい経済学）『日本経済新聞』２００２年９月１３日、１６日－２０日、２３日付朝刊。

「高速道路の建設凍結は集団ヒステリー？」『道新Today』北海道新聞社、２００２年１０月号（第３０巻１２号、通巻３７７号）。

「時論　新札、景気への効果は疑問」『日本経済新聞』２００２年８月１０日付朝刊。

「特集ワイド１　小泉内閣の進める税制改革をどう見るか」『毎日新聞・首都圏版』２００２年７月９日付夕刊。

「わたしの視点　好転要素見当たらない」『読売新聞』２００２年７月２日付朝刊。

「縮小型改革、デフレ加速」（経済教室）『日本経済新聞』２００２年４月２６日付朝刊。

「縮小切り捨て１本やり　デフレ助長するだけ」『読売新聞』２００２年４月２４日付朝刊。

「批判の理論的根拠は十分か」『エコノミックス』Vol.7,　東洋経済新報社、２００２年・春号。

「「小泉改革」ここが問題　失業者出さぬ努力を」『日刊工業新聞』２００２年４月８日付朝刊。

「小泉内閣の経済政策を採点する 伊藤元重×小野善康」『ＳＩＧＨＴ』ロッキングオン社、Vol.11, Spring 2002.

「内橋克人対談シリーズ　新基幹産業こそが鍵だ」『世界』第７００号、岩波書店、２００２年４月号、86-98。内橋克人編『誰のための改革か』岩波書店、２００２年、177-203。

「小泉改革　仕事作りが政府の任務」（争点論点）『毎日新聞』２００２年１月２８日付朝刊。

「改革競わず、不況脱出優先に」『朝日新聞』２００２年１月２０日付朝刊。 

「不況時は長期の政府事業」（経済教室）『日本経済新聞』２００２年１月１０日付朝刊。

「Economy Sight No.9 特殊法人改革が意味するもの」『ＳＩＧＨＴ』ロッキングオン社、Vol.10, Winter 2002.

「『構造改革』では景気をかえって悪くする」『データパル２００２』小学館、２００２年１月。

「働く」『朝日新聞』２００１年１２月５日付朝刊。

「構造改革一辺倒には疑問　「働く場」作る視点が欠如」『読売新聞』２００１年１２月４日付夕刊。

「環境、優先度を生かした施策を」『大阪新聞』２００１年１１月２９日付。

「小泉改革で日本経済はよみがえるか」『日本貿易会月報』２００１年１１月号、40-44。

「国債＝悪」の大誤解－いま優先すべきは国債削減より余剰労働力の活用」『日本の論点２００２』文藝春秋社、２００１年１１月、論点２９、324-327。

「Economy Sight No.8 シナリオなき構造改革の果て」『ＳＩＧＨＴ』ロッキングオン社、Vol.9, Autumn 2001.

「景気状況を見て改革をするべきだ」『朝日新聞』２００１年９月７日付朝刊。

「不況に挑む」（やさしい経済学）『日本経済新聞』２００１年７月３１日－８月３日、６日付朝刊。「不況と構造改革」『やさしい経済学』（日経ビジネス人文庫、２００１年）に掲載。

「Economy Sight No.7 塩崎恭久×小野善康 今の日本に本当に必要な経済政策とは？」       『ＳＩＧＨＴ』ロッキングオン社、Vol.8, Summer 2001.

「国債、次世代負担にならぬ」（経済教室）『日本経済新聞』２００１年６月１４日付朝刊。

「点検小泉改革（中）歳出削減は命取り」『北海道新聞』２００１年６月６日付朝刊。

「Scope Eye 消費不況を生む金持ち願望」『企業会計』中央経済社、Vol.53, No.6（２００１年６月号）。

「どの経済政策を推進すべきか？」『ＪＮ実業の日本』実業之日本社、２００１年５月号。

  書評　Ｒ・スキデルスキー著、浅野栄一訳「ケインズ」岩波書店　２００１年、『日本経済新聞』２００１年４月１５日付。

「米景気後退は円安招く」（経済教室）『日本経済新聞』２００１年４月２日付朝刊。

「Economy Sight No.6 リチャード・クー×小野善康 不況の日本経済を覆う俗説を打ち破るために」『ＳＩＧＨＴ』ロッキングオン社、Vol.7, Spring 2001.

「特別対論　財政負担の誤解を解く」（小野善康・吉田和男・大竹文雄）『エコノミックス』Vol.4、東洋経済新報社、２００１年・春号。

「アメリカ、好況の綱渡り」『中央公論』中央公論新社、２００１年２月号。

「Economy Sight No.5 宮台真司×小野善康 『需要』と『消費』をめぐる社会学と経済学のインターフェイス」『ＳＩＧＨＴ』ロッキングオン社、Vol.6, Winter 2001.

「同世代内での所得移転」（財政赤字（下）国債次世代の負担か）『朝日新聞』２０００年１２月２８日付朝刊。

「過度の市場主義は疑問」（経済教室）『日本経済新聞』２０００年１２月２５日付朝刊。

「２０世紀の巨人は死んだのか？－ケインズの意図したもの」『新潮４５』新潮社、２０００年１２月号。

「財政負担の本当の意味－金の視点と物の視点」『エコノミックス』Vol.3,　東洋経済新報社、２０００年・秋号。

「国債格下げ論議の誤解を解く」『論争』東洋経済新報社、２０００年１１月号。

「Economy Sight No.4 米のバブルと日本の不況から景気と為替相場のメカニズムを解く」　　『ＳＩＧＨＴ』ロッキングオン社、Vol.5, Autumn 2000.

「次世代産業へ後押し必要」『朝日新聞』２０００年９月１２日付朝刊。

「構造改革に問われる「物の視点」への転換」『論争』東洋経済新報社、２０００年９月号。

「Economy Sight No.3 松原隆一郎×小野善康　日本人にとっての「お金」と「消費」を考える」　『ＳＩＧＨＴ』ロッキングオン社、Vol.4, Summer 2000.

「「構造改革」の濫用をやめよ」『Intellectual Cabinet』 No.33、２０００年７月１５日号。

「株価調整、日本は冷静に」（経済教室）『日本経済新聞』２０００年４月１８日付朝刊。

「不況下の円高」『ＥＳＰ』経済企画庁、No.334、２０００年２月。

「Economy Sight No.2　菅直人×小野善康　特集 日本の政治は永久に退屈なのか」　　　　　　『ＳＩＧＨＴ』ロッキングオン社、Vol.2, Winter 2000.

「Economy Sight No.1　今の時期にもっとも無駄なのが倹約。倹約っていうのは守銭奴なんだ」『ＳＩＧＨＴ』ロッキングオン社、Vol.1, Autumn 1999.

「円の国際化、赤字を覚悟で」（経済教室）『日本経済新聞』１９９９年６月１５日付朝刊。

「景気を聞く３　公共投資で失業を活用」『毎日新聞』１９９９年６月３日付朝刊。

「金銭欲が物欲にまさった時、不況が深化する －伝統的経済学では説明できなかった不況の真因－」『エコノミスト』　毎日新聞社、１９９９年３月３０日号。

「日本経済再生への道」『建設通信新聞』１９９９年２月２６日付。

「生活の質向上に投資を」『新潟日報』１９９９年２月２４日付。

「国際金融問題の常識・非常識」（やさしい経済学）『日本経済新聞』１９９９年２月２３日－２６日、３月１日－２日付朝刊。

「ゴミ処理は負担にならぬ」（論点）『読売新聞』１９９９年２月２３日（東京版）、２４日（大阪版）付朝刊。

「介護・環境などに対象絞り集中投資を」『週刊労働ニュース』１９９９年１月１日付。

「不況期こそ社会資本整備」（論点）『読売新聞』１９９８年１１月１８日付朝刊。

「日本、資産の分散投資急げ」（経済教室）『日本経済新聞』１９９８年５月１８日付朝刊。

「恒久減税は景気対策の切り札か」（論壇）『朝日新聞』（東京版）１９９８年５月１４日付朝刊。

「十数年の不況覚悟」『朝日新聞』１９９８年３月１４日付朝刊。

「金融からみたポスト平成不況：シンポジウム経済危機の構造」『世界』第６４６号、岩波書店、１９９８年３月号、50-109。

「『将来へのツケ』論は誤解」（経済教室）『日本経済新聞』１９９７年１０月１５日付朝刊。

「米国株価は『バブル』状態」（経済教室）『日本経済新聞』１９９７年５月１４日付朝刊。

“Taking stock in the Dow: It’s a confidence thing,” in The Nikkei Weekly, June 2, 1997.

「経済を決めるのは需要か供給か」『経済セミナー』日本評論社、１９９７年５月、20-23。

「需要側の原因で景気は動く」（ウィークエンド経済・ぜみなーる）『朝日新聞』１９９７年４月５日付朝刊。

「『東京のバブル』と同じ道を歩むNY」『エコノミスト』毎日新聞社、１９９６年１１月１２日号。

「積極財政の今日的意義」『建設オピニオン』建設公論社、１９９６年８月、14-18。

「景気安定化に積極策必要」（経済教室）『日本経済新聞』 １９９６年６月２１日付朝刊。

「米国経済、バブルの可能性」（経済教室）『日本経済新聞』 １９９５年１２月２５日付朝刊。

「新しいケインズ経済学」（やさしい経済学）『日本経済新聞』　１９９２年１０月１４日－１０月１９日付朝刊。

「金銭欲と不況」（やさしい経済学）『日本経済新聞』 １９９２年２月２９日－ ３月５日付朝刊。

「貿易摩擦と貿易不均衡」　大阪大学教授グループ著　『世界の中の日本経済』有斐閣、１９９１年、第１３章、191-206。　　　

「産業組織論」・「内部組織」・「国際経済学」、［14］ゲーム論と経済学、『現代数理科学辞典』、大阪書籍、１９９１年３月、452-456。

書評　伊藤元重・清野一治・奥野正寛・鈴村興太郎著　『産業政策の経済分析』　東京大学出版会、１９８８年、『季刊理論経済学』、第４１巻第２号、１９９０年６月、188-189。

書評　若杉隆平著　『貿易・直接投資と日本の産業組織』　東洋経済新報社、１９８９年、『日本経済研究センター会報』、５９３号、１９８９年１０月、48-49。

書評　Threat of Quotas in International Trade: Their Effect on the Exporting Country. By G. L. Stockhausen.  (Westport, CT and London: Greenwood Press, 1988) Journal of Economic Literature, 27, June 1989, 632-633.

「設備投資」　今井賢一・小宮隆太郎編　『日本の企業』　東京大学出版会、１９８９年、第１０章、235-252、（吉川洋共著）。

「規模の経済性と料金・参入規制」　奥野正寛・金本良嗣編著　『交通政策の経済学』　日本経済新聞社、１９８９年、第４章、97-119、（奥野正寛共著）。

「革新は経済厚生をもたらすか」『経済セミナー』日本評論社、１９８３年７月、101-106。

     「寡占企業間の斉合的な相互推測」『季刊現代経済』 No.４９、１９８２年８月、122-133。

「日本経済とミクロ経済学－大型店舗進出規制と市場開放－」『経済セミナー』日本評論社、１９８２年５月、38-43。