講演抄録

「促通反復療法を基盤とした上肢麻痺治療」

促通反復療法は、川平和美名誉教授（鹿児島大学）の長年の経験と神経科学を基盤とし、開発された片麻痺の機能回復を目的とした運動療法である（川平, 下堂薗, 野間 2017）。特徴としては、促通刺激（皮膚反射や伸張反射）を用い患者の意図した運動を実現し、それを反復（100回）することである。

促通反復療法は手技を習得すれば、療法士が治療台だけではなく、病室のベッドや車いす座位など場所や肢位を選ばずに実施ができる。そのため、日本リハビリテーション医学会認定病院の約半数の施設で実施されており、社会実装ができている数少ない日本発の治療法といえる（Miura and Shimodozono ほか 2019）。

上肢麻痺に対する促通反復療法の有効性を示したエビデンスとしては、脳卒中回復期（Shimodozon ほか 2013）や慢性期（野間, 城之下 ほか 2008）などで報告されている。また最近では、さらなる回復を促進する目的として非侵襲的な末梢刺激である振動刺激［Noma and Matsumoto ほか（2009, 2012）, Miyara and Etoh ほか（2014, 2018）］や電気刺激［Shimodozono et al., Brain Inj. 2014, Hoei and Shimodozono et al., Physiother Theory Pract. 2022, 豊栄 ほか（2021, 2022）］などを促通反復療法に併用して実施している。そこで今回の講演では、促通反復療法と振動刺激療法・電気刺激療法の併用について概説する。

「脳腫瘍と小児がんにおける作業療法の重要性」

がん患者に対するリハビリテーションの研究はまだ発展途上にあり、その効果については未解明の部分が多く残されています。本シンポジウムでは脳腫瘍および小児がん患者のリハビリテーションにおける作業療法について、最新の研究成果や臨床事例を交えて解説します。作業療法は、化学療法や放射線治療中および治療後の患者の生活の質を向上させるために不可欠な役割を果たします。特に、小児がん患者に対する治療の一環としての作業療法の実践や、脳腫瘍患者における術後の機能回復の重要性、生存期間との関連に焦点を当て、大学病院での具体的な介入事例も交えてご紹介します。

「実臨床における手の評価」

手外科治療の最大目標は生活で使える手，使いやすい手などに表現されるuseful handを獲得することにある．専門分野の学会発表で用いられている治療効果判定に使われたアウトカム評価をみると，これまで可動域や筋力，疼痛，知覚などの機能的評価で行われてきた．近年はそれらに上肢障害評価表DASH（Disability of the Arm, Shoulder and Hand）などの患者立脚型評価を加えて報告することが主流となっている．回復した手が患者の生活にとってどのように実用的かを評価し，示す必要性がより高まっている．現状ではuseful handを評価する単一の評価基準はないため，複数の評価表を用いてそれを捉えようとしている．かつ，近年は発表スライドに動画媒体を用いる人が実に多い．百聞は一見に如かずで，手の可動域や筋力等の個々の評価にて作業能力を解釈するより，動画を見ることで速度，滑らかさ，力強さなど手のパフォーマンスが格段に分かりやすいからである．これの数値，データ化が課題である．治療効果判定のための評価は標準化された評価であることが要求され，時間や労力も必要で，定期間隔で行われていることがほとんどである．

実際の臨床場面では患者治療に必要な評価は毎回行われており，評価即ち治療ともいえる．手外科分野では外科的手技の進歩と早期運動療法などの発展にて，組織治癒を待たずに急性期から早期リハビリテーションが開始され，好成績が獲得されている．担当セラピストは，患者の手の病態や障害を即座に把握（評価）し，将来を推測して回復方法を立案，修正することが求められる．具体的には医師による診断，初期治療内容，画像および手術所見などの情報収集からはじまり，患者の手の炎症症状，運動，知覚などの臨床所見，その回復状況の把握などである．丁寧かつ大胆で効果的な訓練を行うには，これら評価に基づくことが肝要である．治療即ち評価することで回復が順調か否かを知る．強固な拘縮に陥った手の改善は難しく，危惧される場合は医師の指示を受けすぐに解決法を検討する．本講演では手外科患者の治療に必要な手の拘縮評価の実際を解説する．

作業療法士の役割と未来を共に考える

岩手県作業療法士会　会長　藤原 瀬津雄

沖縄県作業療法士会　会長　下里　綱

鹿児島県作業療法士協会　会長　吉満孝二

南北約2000キロ離れた岩手県、鹿児島県、沖縄県の作業療法士会会長が一堂に会し、各県での取り組みを共有し、作業療法の未来を語り合う貴重な機会となります。IKOT(イコット)は、岩手(I)、鹿児島(K)、沖縄(O)の頭文字と、作業療法士(Occupational Therapist)の略称OTを組み合わせた名称です。昨年度、「日本作業療法士協会及び都道府県作業療法士会48団体連携協議会(通称、よんぱち)」のグループワークで、3県士会長が意気投合したことがきっかけでした。その後、令和6年4月に「IKOT協議会」を結成することが決まりました。IKOT協議会の目的は、「各県士会の地域貢献の推進」「会員の臨床力・研究力の向上」「士会の組織力の向上」を図ることです。これにより、地域の特色を活かしながら共通の目標に向かって取り組むことができると考えています。令和6年4月以降、IKOT協議会ではTeamsを活用して定期的に意見交換を行うとともに、オンライン定例会を開催し、情報共有や共同プロジェクトの計画を進めています。この度、第33回鹿児島県作業療法学会では、IKOT協議会の共同プロジェクトの一環として「IKOT交流会」を開くことになりました。この交流会では、各会長がそれぞれの県での先進的な取り組みや成果を紹介し、参加者の皆様と意見交換を行います。

【岩手県作業療法士会の取組】

岩手県士会は、2011年の大震災を契機に地域リハビリテーション事業に取り組み始め、現在の地域包括ケアシステムへの対応を進めてきました。その中で県の地域リハシステムに合わせた二次医療圏毎の支部活動とその目的・内容について報告いたします。またリハ職が不足している市町村対する士会としての支援取り組みについても紹介いたします。

【沖縄県作業療法士会の取組】

沖縄県士会では、研究や臨床、そして県士会活動を担う若い作業療法士の育成に力を入れています。現状の課題とそれに対する方策、そして若手の作業療法士がどのようにして県士会活動に参加し、成長していくのかについての具体的な取り組みを共有します。

【鹿児島県作業療法士協会の取組】

鹿児島県士会では、結婚や妊娠・育児、そして転職を考える中堅・若手作業療法士、さらには職場の管理職として同僚の産休・育休、離職の問題と向き合うベテラン作業療法士が、より充実したワークライフを送ることを支援するための取り組みを紹介します。

この交流会を通じて、3県の作業療法士が一体となり、互いの知見と経験を共有しながら、地域社会の健康と福祉に一層貢献することを目指すとともに、IKOTの活動によって得られた示唆やアイデアが、他の都道府県の士会にも広がり、日本全体の作業療法の発展に寄与することを期待しています。

この交流会は、多くの問題を抱える私たちの仕事に改めて関心をもっていただきたいと思っています。岩手県・沖縄県・鹿児島県の作業療法士の皆さん、県士会活動を担っている理事・部員・代議員の皆さんのオンライン/対面でのご参加を心よりお待ちしております。