私は近所の友達と一緒に野球のチームを結成した。まだ小さいとはいえ、それぞれがライバル意識をもって、より良い打順、守備位置を取るべく競争していた。花形は打順で言えば一番とクリーン・アップ、守備でいえば投手と三遊間だった。しかし、運動神経の差や野球を始めた時期の差などによって、実力の差はどうしても出てくる。試合を行うとき、打順の方はあまり問題なく決まったが、問題は守備位置であった。ごたごたしたあげく、とにかくＫ君と私がバッテリーを組むことになった。しかし、どちらが投手でどちらが捕手かという問題が残った。結局、Ｋ君の方が速い球が投げられるということで、Ｋ君が投手になり、私が捕手になった。

このエピソードは一見、国際貿易論とは全く関係がなさそうであるが、実は大いに関係するのである。二つの国が貿易を行う場合、それぞれがどのような財を輸出、または輸入するべきかという問題がある。つまり、貿易パターンがどう決まれば、双方にとって望ましいかという問題である。国際貿易論ではこれに対する回答として比較優位という概念を用いる。この概念を二国(日本とアメリカ)、二財(農作物と工業製品)しか存在しない最も簡単なケースで述べると次のようになる。

もし、自給自足下で農作物に対する工業製品の相対価格がアメリカより日本において安いならば、日本はアメリカに比べて農作物よりも工業製品に比較優位をもち、アメリカは日本に比べて工業製品よりも農作物に比較優位をもつ。そして、それぞれの国が比較優位をもつ財に特化してその財を輸出することにより、貿易から利益をあげることができる。相対価格の大小が比較優位を決定するが、相対価格は生産技術、生産要素の賦損量、消費者の選好などの要因に依存して決まる。

比較優位とし言う概念を初めて唱えたリカードは、自給自足下での財の相対価格は生産技術、特に労働の生産性によって決められると考えた(労働価値説)。つまり、ある財の生産において、その労働の生産性が他の財のそれよりも高ければ高い程、その財の相対価格はより安くなる。先の日本とアメリカのケースにもどってリカードのモデルを考えてみよう。

まず、日本では工業製品一単位を生産するのに労働一単位、農作物一単位を生産するに労働三単位を必要とし、アメリカでは工業製品一単位を生産するのに労働二単位、農作物一単位を生産するのに労働二単位を必要するとしよう。すると、日本の農産物に対する工業製品の相対価格は三分の一であり、アメリカのそれは一となる。

日本はアメリカに比べて農産物よりも工業製品に比較優位を持ち、工業製品を輸出して農作物を輸入する。この例では工業製品の労働生産性は日本での方が高く、農産物の労働生産性はアメリカでの方が高いので、このような分業体制が利益を生むということは直感的であろう。

では、次のような例ではどうだろう。日本では工業製品一単位を生産するのに労働三単位、 農作物一単位を生産するのに労働九単位を必要とし、アメリカでは工業製品一単位を生産するのに労働二単位を必要するとしよう。すると、前の例と同じように日本の農産物に対する工業製品の相対価格は三分の一であり、アメリカのそれは一となる。この例でも日本はアメリカに比べて農産物よりも工業製品に比較優位をもち、工業製品を輸出して農作物を輸入する。

この例では、アメリカのほうが両財の生産にすぐれているので、一見するとアメリカは貿易をしないほうが良いように思われるが、実はそうではない。やはり、国際分業を行うことによって両国とも利益を上げることを示すことができる。つまり、ある国がもう一方の国と比べて両財の生産において生産性が優れていても、その国は、その優れている程度が相対的に小さいほうの財を輸入し、もう一方の財に特化してそれを輸出することによって、両国とも厚生を高めることができる。

この比較優位の理論をエピソードのホジション選びに応用することができる。Ｋ君は私よりも速い球を投げられるという理由だけで投手になったが、(Ｋ君と私がバッテリーを組むことを所与として)チームにとってもっと良い選び方がある。Ｋ君の投手としての能力と捕手としての能力を比べ、また私の投手としての能力と捕手としてのそれを比べる。もし、Ｋ君の投手としての能力が捕手としてのそれを上回り、私の捕手 としての能力が投手としてのそれを上回るのであれぱ、K君が投手、私が捕手となるべきである(逆の場合はその逆)。もし両者とも投手としての能力が捕手としてのそれを上回るのであれば、その上回っている程度が相対的に大きい方が投手となるべきである。

いま仮に、私がヤクルトの古田選手とバッテリーを組むとすれば、当然(?)私は古田選手よりも投手としても捕手としても劣るわけだが、古田選手は捕手としての能力が投手としてのそれよりも格段に優れているので、投手としても捕手としてもあまり能力に差のない私が投手になった方がよいということになる。

ただ、留学にあたっては何といってもその費用が大問題だった。北米で暮らしても生活費自体は東京でのそれとあまり変わらないが、アルバイトができないし、なんといっても授業料がとても高い。私立大学だと文系ですら年間二百万円もかかるようなところがある。そこで私は留学のための奨学金にかたっぱしから応募した。どこも競争が激しく、ことごとく落ちたが、運良く、最後に選考があった村田海外留学奨学会というところが私に奨学金を出してくれることになった。

村田海外留学奨学会は毎年二、三名の奨学生を選考しているが、その審査はなかなか厳しい。書類審査、英語の筆記・口頭試験、そして面接試験にパスしなければならない。英語の口頭試験では、将来韓国の自動車産業が競争力をつけた時、日本の自動車産業はどのように対応するかと聞かれた。日本語でも返答に窮するような質問で冷や汗をかいたことを覚えている。

面接試験に残ったものは私も含めて十名ほどだった。面接試験の冒頭で、私は、この奨学金が得られなかったらどうするつもりかと聞かれ、もうだめかなと思った。しかし、この開き直りが功を奏したのかもしれない。私は奨学会から二年問の授業料と生活費をいただくことになった。この奨学金が無かったら現在の私はありえなかっただろう。

ある産業を外国との競争から保護する政策はどこの国でも行われている。たとえば、日本では米の輸入を制限している。それらの保護政策の根拠として、外部効果の存在、幼稚産業の保護、経済安全保障、産業問賃金格差などが挙げられる。上記のエピソードを幼稚産業の保護と結び付けることができる。

幼稚産業とは、その成長の初期の段階では国際競争に耐える力を持っていないが、ある程度以上の揚模で操業を続けることによって生産効率を上げることができ、最終的には国際競争力を身につけて自立することができる産業をさす。したがって、そのような産業を一時的に保護することにより短期的には経済厚生を下げても長期的には経済厚生を上げることができるという議論が成り立つ。この議論は古くはハミルトンやリストなどによってなされ、自由貿易論者も早くからその意義を認めてきた。

しかし、実際どのような産業を幼稚産業と見なして保護するかという基準については、さまざまな議論がなされてきた。ミルの基準は、一時的な保護の後、民問企業べースで採算が取れなければならないというものである。バステーブルの基準は、幼稚産業の保護育成による社会的な利益がその損失を上回らなければならないというものである。しかし、これらの基準に対して、もし資本市場、及び情報が完全であれば、政府の保護が必要ないという議論がある。ミル・バステーブルの基準が満たされているということは、民問企業は完全情報のもとで、現在損失を出してでも生産を続ければ将来その損失を上回る利益をあげることができることを知っているということになる。

したがって、初期の損失を借り入れによって賄うことができれば、すなわち、資本市場が完全ならぱ、保護がなくともそのような産業は自然に成長するということになる。そこでケンプは、現在の損失を犠牲に将来得ることができる経験、知識、技術の蓄積が他の後発企業に容易に利用されるような状況、すなわち、動学的外部経済を生み出す状況のもとで政府の保護が必要だと主張した。

このようなケースでは先発の企業が将来の利益を獲得することができず最終的に損失を被るため、だれもこの産業に参入しようとしなくなって長期的視点からは社会的損失となるからである。また、根岸は、生産効率の上昇によって価格の下落がある場合にはそれも社会的利益として見なすべきだと主張した。

上記のエビソードでは、留学することにより、研究者として自立して世界の学会で活躍できるようになり、社会のためにも貢献できるようになると考えるならば、私自身を幼稚産業のようにみなせる。奨学会の選考審査は幼稚産業としての資格を有しているかを調べるものにたとえることができるだろう。

ただ、このケースには問題がある。資本市場が完全であるという条件が成立していない。留学の費用を将来の所得を担保に貸してくれるような金融機関など無いだろう。この場合、最善の策はまず、資本市場を完全にするということである。もし、これができないのであれぱ、ミル＝バステーブルの基準を満たしている産業に次善の策として、なんらかの政策、エピソードの場合では奨学金の支給が必要となる。

しかし、私の場合、何といっても最大の問題は、留学時に奨学会が私に払った費用以上の便益を奨学会、あるいは社会に返せるかどうかということである。もしかしたら、一生バステーブルの基準を満たせないのではないかと懸念している。

反対に、「不幸」と思うことは全て何事も自分一人でしなければならないということである。二人で暮らせぱ分業体制を取ることができる。多くのことを効率良く行なうことができるだろう。食事でも、一人分作るのも二人分作るのもあまり手間は変わらないし、一人当りのコストも安くつく。何か買い物をする時でも、二人の方が情報量も多いし、一人よりも二人で値切れぱその効果はより大きくなるだろう。

結婚は経済統合と似ている側面を持つ。経済統合にはいくつかのタイプがある。それらの主なものは、自由貿易地域、関税同盟、共通市場、経済共同体であり、後のもの程統合度が高い。自由貿易地域は加盟国間では関税を撤廃するが、域外国からの輸入に対してはそれぞれの加盟国が独自の関税を課すというものである。自由貿易地域として最近注目されているのは北米自由貿易協定(NATA)である。

これは、まずアメリカ合衆国とカナダの間で八九年から十年間でほとんどの関税を廃止するという合意から始まり、最近になってメキシコが加わった。今後、加盟国が中南米の国やアジア、オセアニアの国まで広がる可能性もある。関税同盟は域内の関税を廃止すると同時に域外国からの輸入に対して共通の関税を設定するというものである。共同市場は関税同盟にさらに域内での生産要素の移動に対する障壁も撤廃するというものである。東南アジア諸国連合(ASEAN)は共同市場の創設を目指して七六年に結成された。経済共同体はさらに経済政策までも統合しようとするものである。

欧州共同体(EC)は八五年から進めてきた市場統合を九二年末までにひとまず完成した。欧州共同体はさらにマーストリヒト条約(欧州連合条約)に基づいて通貨、及び政治統合を目指している。

経済統合を行なう誘因は、一つには経済の規模を大きくすることにより規模の経済を実玩するということにある。エピソードの中では結婚により分業体制を確立でき、コストを削減できるということがこれにあたる。また、他国との交渉力を増すために統合を行なうこともある。たとえば、北米自由貿易圏の形成は明らかにEC経済圏の広がりを意識したものである。エピソードの中では買い物において一人よりも二人の方が情報も増えるし、値切りやすいということがこれに対応するだろう。

しかし、他方において経済統合に危惧の声が無いわけではない。カナダはアメリカ合衆国と自由貿易協定を結ぶにあたり、アメリカ合衆国の経済的・政治的支配力が増してアメリカ合衆国の五十一番目の州と化してしまうことを危惧した。つまり、カナダはアメリカ合衆国の尻に敷かれてしまうことを恐れた。

欧州共同体ではドイツ、フランス、イギリスなど裕福な国がスペイン、ポルトガルなどの経済的に後発の国への経済的支援をするわけだが、その配分に関しての合意をなかなか達成できないという問題がある。さらに、将来通貨統合が達成されると、各国の中央銀行の独立性が失われてしまうという危惧もある。つまり、自分で稼いだ金を全て自分で管理する権利を失うことに対する低抗感である。

しかし、経済統合は今や世界経済の趨勢のようである。私も世界の趨勢に乗り遅れないよう、早く結婚したほうが良いのかもしれない。ただ、ソ連が歩んだような分裂だけは、結婚後に是非とも避けたいと思っている。 完