Eco-DRRマスターコースモジュールに関するToIワークショップ

ナタリー・ドズワルド

国連環境計画（UNEP）のEbA 、Eco-DRR エキスパート。20年以上にわたり、国際的な自然保護活動に従事し、政策や意思決定プロセスに情報を提供するための技術的な専門知識と研究を実践。生態学の博士号を有し、気候変動が生物多様性に与える影響を専門としている。現在は、国連環境計画（UNEP）の災害・紛争プログラムで、生態系に基づく災害リスク軽減（Eco-DRR）の規模を拡大する活動を行っている。

カレン・スドゥマイヤー＝リュー

国連環境計画（UNEP）の災害と紛争プログラムの災害リスク軽減担当上級顧問。生態系に基づく災害リスク軽減に関する研究、教育、出版に10年以上の経験を有し、現在は、大学院コースの開発や、生態系に基づく災害リスク軽減に関する2つの大規模オープンオンラインコースの開発などを行っている。スイスのローザンヌ大学（UNIL）で環境科学の博士号を取得。

吉田　丈人

総合地球環境学研究所・東京大学大学院総合文化研究科　准教授。生態学や陸水学が専門で、生物の多様性や複雑性を解き明かす研究と、生態系を活用した防災減災（Eco-DRR）など人と自然のかかわりに関する研究に取り組んでいる。主な編著書に、『実践版！グリーンインフラ』（日経BP）、『地域の歴史から学ぶ災害対応：比良山麓の伝統知・地域知』（総合地球環境学研究所）、『シリーズ現代の生態学６：感染症の生態学』（共立出版）がある。

古田 尚也

大正大学公共政策学科教授兼IUCN日本リエゾンオフィス・コーディネーター。生物多様性に関する国際政策を専門とし、2009年にIUCN日本事務所が設立されて以来、その責任者としてEco-DRRやNbSなど国内外の政策展開に携わる。2015年より現職。編・著書に『BIOCITY ビオシティ 86号　NbS 自然に根ざした解決策 生物多様性の新たな地平』（ブックエンド、2021）、『実践！グリーンインフラ』（日経BP、2019）など。東京大学農学生命科学研究科博士課程単位取得退学。

深町 加津枝

京都大学准教授。農学博士。主な研究テーマは京都周辺、丹後半島、琵琶湖湖岸などの里山における人と自然の関係とその変化、景観生態学に基づく地域固有の景観保全、活用の計画のあり方など。生態的な価値と文化的な価値を統合した環境デザイン、また緑地環境保全のあり方を探求する研究も進めている。

西廣 淳

国立環境研究所　気候変動適応センター室長千葉県出身。筑波大学大学院生物科学研究科卒業。国土交通省土木研究所、国土技術政策研究所、東京大学農学生命科学研究科、東邦大学理学部等を経て、19年より現職。専門は植物生態学・保全生態学。

上原三知

信州大学社会基盤研究所地域デザイン部門/農学研究科 准教授 IFLA JLAU日本代表。芸術工学博士。多様な専門分野の知見を発展的に統合し、地域・都市計画に実装するエコロジカル・プランニングを専門とする。2019年より現職。東北の復興計画にて、2018 IFLA AMPME Outstanding Awards、民有林のフットパス化による計画で、グリーンインフラ大賞優秀賞を受賞。九州大学芸術工学研究科博士課程修了。

エマ・ヒスバロン

Dyah Rahmawati Hizbaron, M.T, M.Sc (Emma)博士は、ガジャマダ大学地理学部の講師であり、災害研究センターの研究員である。環境科学を専攻し、ガジャマダ大学とオーストリアのインスブルック大学とのサンドイッチプログラムで博士号を取得しました。主な関心は、災害研究、特に脆弱性評価、都市リスク管理、生態系ベースの管理、そして沿岸や流域管理の計画に関連するあらゆる問題を広げること。

UNESCAP、UNEP、UNESCO、ProsperNet、Australia-Indonesia Centre、Centre for Natural Resource and Developmentなどと共同研究を行っている。現在、ガジャマダ大学地理学部では、最年少の女性副学部長（研究、コミュニティサービス、協力、卒業生担当）として活躍している。