本西泰三
関西大学
Taizo Motonishi
Kansai University
急速な高齢化の進展や、2022年の成年年齢の引き下げ、2024年の新NISA導入は、日本の消費者の金融教育の必要性を高めています。
「消費者の誤った金融選択を防ぐ、正しい教育・情報提供手法とは何か?」という問いに答えることをが本研究の目的です。
小中高等学校生向け出張授業や、小中高等学校教員向け講義、および一般向け公開講座を通じて、最新の研究成果を還元しています。
Yamane, C., Aman, H., & Motonishi, T. (2025). How childhood allowance affects financial literacy and monetary attitudes: A gender perspective study from Japan. mimeo.
Aman, H., Kasuga, N., Motonishi, T., & Yamane, C. (2025). Dual effects of individuals’ sustainability preference on investment and consumption: Evidence from environmental orientation in Japan. mimeo.
Aman, H., Kim, Y., Motonishi, T., & Yamane, C., Do Smart Teens Pay Responsibly? The Case of Bnpl Use in Japan. Review of Behavioral Economics, forthcoming.
西森晃 小林佳世子 本西泰三 (2025)「金融営業に対する人々のふるまいについて : 裏切り者検知に関する再考察」南山経済研究 39(3) 197-215 2025年4月.
山根智沙子 阿萬弘行 本西泰三 (2021) 「お金に対する心理的態度と金融知識の関係 :アンケート調査の予備的分析」季刊 個人金融 2021年夏号.
小川一仁 川村哲也 小山友介 本西泰三 森知晴 (2019) 「日本の小中高生はオンラインゲームにどれほど課金しているのか?」 情報通信学会誌, 37(1), 47-52.
小5~高等学校の生徒に、身近な金融問題を題材に、最新の研究成果に基づく消費者の金融行動に関する講義を行っています。
小学校 : 2025/02/21, 2020/02/12, 2018/12/11
中学校 : 2025/02/03, 03/04, 2024/02/14, 03/04, 03/05, 2023/02/15, 01/27, 2022/07/11, 02/08, 02/09, 2020/02/18, 2018/12/12, 12/11, 02/26, 2017/11/10
高等学校 : 2025/01/21, 2024/01/18, 2023/02/09, 2022/02/07, 2020/02/06
興味をお持ちの関係者は、下記お問合せまでご連絡をお願いいたします。 本西泰三 tmoto@kansai-u.ac.jp.
小学校~高等学校の教職員を対象に、最新の研究成果に基づく消費者の金融教育に関する講義を行っています。
「子供たちに必要な金融教育とは何か」教職員対象研修講座(2025/08/04 関西大学)
「小中高生の今と未来を守る金融知識」 教職員対象研修講座(2019/08/05 関西大学)
「中高生の今と未来を守る金融リテラシー -本当に必要な消費者教育とは-」 教員対象公開講座(2018/11/10 関西大学)
「金融リテラシー教育と行動経済学」 教員対象研修講座(2017/08/01 関西大学)
興味をお持ちの関係者は、下記お問合せまでご連絡をお願いいたします。 本西泰三 tmoto@kansai-u.ac.jp.
「誰を信じればいい?新NISA時代の消費者が知っておかなければならないこと」(2024/12/16 生涯学習吹田市民大学関西大学講座)
「詐欺的・ボッタクリ金融商品から身を守るには? 」(2018/8/4 関西大学ソシオネットワーク戦略研究機構経済実験センター)
「怪しい投資話に騙されるのはなぜ?~行動経済学から考える~」(2025/07/04 札幌市消費者センター消費生活講座)
「行動経済学でSNS型投資詐欺を考える」(2025/06/21 千葉県船橋市消費生活センター相談員研修会)
「社会的影響に基づく選択に着目した消費者の金融行動分析」科学研究費助成事業基盤研究(C) 2023-2025年度
「金融教育は金融選択に影響を与えうるか?行動経済学的要因を考慮した分析」 科学研究費助成事業基盤研究(C) 2019-2022年度