第2回東洋大学日本語プレゼンテーションコンテストを開催しました

2019年12月14日（土）に第2回東洋大学日本語プレゼンテーションコンテストを白山キャンパス125記念ホールで開催しました。

東洋大学の留学生数は年々増加し、2019年度は約40の国と地域から、1,500人以上の留学生が本学で就学しています。

日本語学習の機会と、また日頃の学習成果を発表する機会を提供する目的で、昨年度から日本語プレゼンテーションコンテストが開催され、本年度は2回目になります。

今年度は、東京そして日本にとって大きなイベントである東京オリンピックが開催される「2020年」をテーマの一つとして設定しています。

予選を勝ち抜いた8グループが出場し、「2020年」をキーワードにして独自の目線で日本が抱える課題を調査・分析し、日本の将来のあるべき姿について説得力のあるプレゼンテーションを行いました。どのグループも流暢かつ高度な日本語を使いこなし、論理的で独創的な内容をプレゼンテーションしました。中には、独自でアンケート調査を行い、その結果分析を発表するグループもあり、非常に高度な内容構成の発表でした。 

東洋大学では、留学生の日本語能力の向上、特に、日本での就職を視野に入れたビジネス日本語教育にも力を注ぎ、学術・実務の双方で活躍するための日本語力養成を推進していきます。

冒頭のご挨拶をする高橋国際教育センター長
司会を務める交換留学生のモリー・モーツさん 

＜結果＞

1位

グループ  　　東洋川越

タイトル　　「貧困をなくすためのアプリ開発とそのブランディング」

・朱 璽（総合情報学部総合情報学科　1年）

・LEE MI NA（総合情報学部総合情報学科 1年）

・哲 匯子（総合情報学部総合情報学科 1年）

東洋川越チームは、メディアやITテクノロジーを勉強している学部の特徴を生かし、日本の貧困問題を解決するために、収益の一部を貧困問題の解決に使うことを想定したEC（Electric Commerce）のアプリ開発と、そこで売買する商取引には貧困問題に解決することを想定したマークを付与して、通常のECとの差別化によるブランディングを提案しました。

2位

グループ名　　便利弁当

タイトル　　「便利な日本」

・SHENYOPUTRO MELVERN（情報連携学部情報連携学科　1年）

・TJIA ALEXANDER KEVIN（情報連携学部情報連携学科 1年）

・AHMAD PRATAMA RIDHO（情報連携学部情報連携学科 1年）

便利弁当チームは、情報連携学部で勉強しているIT技術を駆使し、コンビニのロケーションをデジタルマッピングし、いかに日本が便利であるかということと、それを生み出している社会的背景について分析しました。そして、世界中の関心が集まる東京オリンピックにおいて、日本の便利グッズが入ったサンプルバッグを用意し、日本の便利なものを紹介することを提案しました。

東京オリンピックを有効に活用し便利グッズを紹介することで、日本のブランド力を高めるとともに、世界にも影響を与えることができると訴えました。

3位

グループ名 　勝ったら焼き肉を食べに行く

タイトル 「日本国内の外国人児童生徒の不就学問題について」

・YU Bingqing（社会学部 　交換留学生）

・FU Yiwei（文学部　交換留学生）

勝ったら焼き肉を食べに行くチームは、日本国内の外国人児童生徒の不就学問題について現状やその背景等について調査・分析をしました。そして、東洋大学で外国人児童を支援している学生団体SPIRITを紹介し、日本語以外の言語ができる留学生ならではの支援方法について提案をしました。

特別審査員（漢検）賞

グループ名  　モチ

タイトル 「グローバル化の影から飛び出そう」

・Liu Ziyuan（文学部国際文化コミュニケーション学科　1年）

・Cui Ying（国際学部国際地域学科　1年）

モチグループは、外国人労働者が日本で働く現状の課題について調査・分析しました。

技能実習生制度の問題点や、日本企業において外国人労働者の雇用があまりうまくいっていない原因として、日本社会の外国人に対する意識（偏見）等があるのではないかと分析し、日本社会がもっと意識を変えていく必要があるということ、そして外国人留学生を日本人学生と同じスタンダードで採用するのではなく、外国人留学生が持っている強みを考慮して採用していくことがいいのではないかと提案しました。

観客賞

グループ名  Dグループ

タイトル 「オリンピック後の日本」

・代 小敏（文学部国際文化コミュニケーション学科　3年）

・GANTUMUR MANALJAV（経済学部国際経済学科　1年）

Dグループは、1964年の東京オリンピックによる日本社会の変革について調査を行い、2020年の東京オリンピックは日本社会にとって大きなチャンスであると訴えました。