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自己紹介

東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センターの藤原翔(Fujihara, Sho)のホームページです.

専門は社会階層論や計量社会学であり,社会調査データを活用した現代日本社会における格差・不平等の研究を行っています.

現在は,2015年に中学3年生の子ども(2000-2001年生まれ)と母親を追跡した「中学生と母親パネル調査」を実施し(2026年まで継続予定),パネルデータを用いた格差・不平等の生成プロセスやメカニズムを明らかにすることを試みています.


業績などは本ホームページのResearch欄にも掲載されていますが,以下のウェブサイトでも確認できます.

Google Scholar: https://scholar.google.co.jp/citations?user=G8ZmzesAAAAJ&hl=en&oi=ao

Github: https://github.com/ShoFujihara

Googlesite: https://sites.google.com/site/shofujihara/

Researchmap: https://researchmap.jp/shofujihara/

ISS: http://jww.iss.u-tokyo.ac.jp/mystaff/sho.fujihara.html

ORCID: https://orcid.org/0000-0002-7007-1934


Email: 

sho.fujihara [#] gmail.com

[#]を@に変えてください.

Address:

Institute of Social Science, University of Tokyo

7-3-1 Hongo, Bunkyo-ku, Tokyo 113-0033, JAPAN.

(〒113-0033 東京都文京区本郷7-3-1 東京大学社会科学研究所)

お知らせ

Fujihara , Sho and Takahiro Tabuchi. 2022. The Impact of COVID-19 on the Psychological Distress of Youths in Japan: A Latent Growth Curve Analysis. Journal of Affective Disorders. 305 19-27. https://doi.org/10.1016/j.jad.2022.02.055

雑誌Journal of Affective DisordersにCOVID-19によって若者の心理的ディストレス(K6で測定)がどのように変化したのか,また特にディストレスの変化の大きかった若者はどのような人なのかを明らかにした論文がアクセプトされました(田淵貴大さんとの共著です).データは2015年に中学3年であった子ども(2000年-2001年生まれ)とその母親(1854ペア)を追跡調査したデータであり,2019年の12月の調査から子どもの心理的ディストレスの情報を継続的に収集しています.分析では2019年12月(T1),2020年2月(T2),2020年7月(T3),2020年12月(T4)の4時点のデータを用い,成長曲線モデルでK6の変化を明らかにしました.すると,特に女性において2019年12月から2020年7月にかけてK6の上昇が大きいことが明らかになりました.2020年12月にはK6の値は小さくなるものの,それでも2019年12月の水準よりも高く,また2019年12月には見られなかった男性との差も確認され,女性のほうがK6の値が大きいことが明らかになりました.

また,さらに変化の要因を明らかにするために,2019年12月調査までの(BMIのみ2020年2月),人口学的・社会経済的特徴,社会的ネットワーク,健康状態,学業達成,パーソナリティ,学校適応などの要因を予測因子として用い,2019年12月から2020年7月までのK6を予測する成長直線モデルによる分析を行いました.予測因子は他の先行研究から,ディストレスの水準と関連すると考えられる要因です(ただし因果関係は不明です).すると,これらの予測因子は確かに2019年12月の水準(intercept)とは関連するものの,2019年12月から2020年7月までの変化(slope)とは関連しませんでした.つまり,先行研究で明らかにされた水準を説明する要因は,変化については十分に説明できないことが明らかになりました.唯一,頑強な影響が見られたのは,先程も述べた性別のみでした.つまり,女性の方が男性よりもK6の値が大きく増加していることが明らかになりました.この分析は女性のK6の値の上昇が,人口学的・社会経済的特徴,社会的ネットワーク,健康状態,学業達成,パーソナリティ,学校適応など要因では十分に説明できないことを同時に意味しています.女性のメンタルヘルスの悪化が生じたことは他の研究でも言われていますが,まだ就職している人も少なく,結婚しているひとがほとんどいない若年の世代でも女性のメンタルヘルスの悪化は大きいようです.女性のメンタルヘルスの悪化については,家庭での役割や子供や配偶者との関連から議論される事が大きいですが,若者(特に女性の)のメンタルヘルスの悪化が生じている要因を明らかにする必要があります.

なお,本論文には示していませんが(提出したのが2021年7月だったため),2020年12月(T4)に一旦回復した女性の心理的ディストレスは,その後の2021年8月(T5)や2021年12月(T6)には上昇しています.男性については大きな変化はあまりありません.女性の心理的ディストレスの長期的な悪化傾向に対する要因分析とサポートが必要とされます.

Figure 1. Changes in the mean values of K6 by gender and the fitted lines and curves for models (2, 3, and 5). T1 = 2019.12; T2 = 2020.2; T3 = 2020.7; T4 = 2020.12.

ディスカッション・ペーパーを発表しました.

Identifying the Role of High School in Educational Inequality: A Causal Mediation Approach CSRDA Discussion Paper Series No.19 https://csrdadps.com/paper/19

社会階層論・教育社会学についての研究です.高校階層構造は出身階層と教育達成の関連を媒介する重要な要因です.従来の方法で高校階層構造を統制すると,世帯年収と教育達成の関連の強さは大きく減少します.しかし,高校階層構造には成績や期待なども影響しており,また成績や期待は世帯年収などの背景要因の影響をうけます.このような複雑な因果関係が考えられる状況で,高校階層構造を統制することで媒介効果を見ようとするとバイアスが生じることが知られています.そこで,本研究では因果媒介分析という方法を用いて,高校階層構造世帯年収と教育達成の関連をどの程度媒介しているのかを明らかにしました.またこのような分析枠組みが,多くの社会階層研究に適用できることを議論しました.

The Associations of Class and Status with Life Chances and Life Choices: Causation or Selection? CSRDA Discussion Paper Series No. 20, https://csrdadps.com/paper/20

社会階層論についての研究です.階級と地位はそれぞれライフチャンスとライフチョイスと関連することが理論的に指摘されており,Chan and Goldthorpeの一連の研究がそれを実証的に明らかにしました.ただし,階級と地位とライフチャンスとライフチョイスの関連が因果関係と言えるかどうかは慎重に考える必要があります.そこで東京大学社会科学研究所の実施する「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査」(東大社研パネル:JLPS)によって得られたパネルデータを用い,未測定の不変の特徴をコントロールしても,階級と地位とライフチャンスとライフチョイスの関連がみられるのかどうかを明らかにしました.アウトカムとなっているのは,経済的ライフチャンス,文化的活動,そして健康行動です.分析の結果,階級と経済的ライフチャンスは関連するものの,未測定の不変の特徴をコントロールするとその関連は見られませんでした.地位と文化的活動についても関連はみられるものの(Fujihara 2020),未測定の不変の特徴をコントロールするとこちらも関連は見られませんでした.他方で,地位と健康行動の関連はみられ,またそれは未測定の不変の特徴をコントロールしても観察され,因果関係が示唆されました.もちろん,因果関係があるのかどうかはさらなる分析が必要となりますが,地位と健康行動の因果関係の可能性を示した本分析の結果は社会学的にも疫学的にも重要であると考えられます.

プロジェクト(抜粋)

日本においても社会階層研究の研究者は少なくないと思いますが,まだまだ放置されている解くべき問いはたくさんあります.データアーカイブにはすでに多くのデータが存在し,それを活用した研究を行うことができると思います.私自身も独自に調査を行い,諸外国で検討されてきた問いに接近できるようなデータを収集しています.また職業的地位尺度の開発や適用を行っています.SES(親学歴や所得水準あるいはそれらをまとめた「何か」)が何らかのアウトカムと関連しているといった結果だけでは,メカニズムの解明にはなりません.階級,職業的地位(これだけでも様々),学歴,所得(そのメカニズムも様々),資産など様々な要因がアウトカムと関連してきます.社会的格差・不平等のメカニズムを明らかにしていくためには,社会階層構造を様々な視点から捉え,そして格差・不平等を明らかにしていくことが必要とされます.このような問題は社会階層研究だけではなく,疫学研究でも取り上げられています.


ACCEPTED

Fujihara, Sho. 2020. "Socio-Economic Standing and Social Status in Contemporary Japan: Scale Constructions and Their Applications." European Sociological Review. DOI: 10.1093/esr/jcaa010

Fujihara , Sho and Takahiro Tabuchi. 2022. "The Impact of COVID-19 on the Psychological Distress of Youths in Japan: A Latent Growth Curve Analysis." Journal of Affective Disorders. https://doi.org/10.1016/j.jad.2022.02.055

Entrich, Steve R. and Sho Fujihara. 2022. "New Horizontal Inequalities in Japanese Education? Examining Socioeconomic Selectivity in Pre-College Study Abroad Intent and Participation." Research in Social Stratification and Mobility. https://doi.org/10.1016/j.rssm.2022.100727

Fujihara , Sho. 2023. "Explaining Class Differences in Educational Attainment in Japan: An Empirical Test of the Breen and Goldthorpe Model." Research in Social Stratification and Mobility.


UNDER REVIEW


WORK IN PROGRESS


INTRODUCTION

This is Sho Fujihara's Home Page.

I'm an associate professor at the Institute of Social Science, the University of Tokyo.

My research interests are social stratification and social mobility, educational inequality, educational expansion, rational action theory, and quantitative methods. 

My current research project is the study of the mechanism of generation and persistence of educational inequality, which is funded by the Japan Society for Promotion of Science from April 2009 to March 2011, from 2012 to 2014, from 2015 to 2018, from 2019 to 2021, and from 2022 to 2026.

My work has examined the validity of the relative risk aversion hypothesis proposed by Breen and Goldthorpe by using quantitative data analysis.

Information on my research activities is also available at the Researchmap (http://researchmap.jp/shofujihara/)

In this homepage, my research publications and lecture materials will be updated. 

I also wrote some notes for several statistical packages.

If you are interested in my research, please e-mail me.


Email: 

sho.fujihara # gmail.com

Please change # into @.

Address:

Institute of Social Science, University of Tokyo

7-3-1 Hongo, Bunkyo-ku, Tokyo 113-0033, JAPAN.

        (〒113-0033 東京都文京区本郷7-3-1 東京大学社会科学研究所)