【11-03】

『新憲法後言論信教の自由、集会選挙権外記憶抹消か変更』


・ユダヤ人の行動計画の大綱は確立したから、国家機関をすでに述べた方針に従わせ、革命の完遂を促すべきあれこれの組合せの細目に入ろう。その手段とは次の如くである。
・新憲法発布の翌日からは、言論・新聞報道の自由、集会・結社の権利、信教の自由、選挙権その他あまたの事柄は、人間の記憶から永久に抹消されなければならないか、急激な変更により取り替えられねばならない。
・その際に初めてユダヤ人の勅令を公布する。まさにその瞬間のみである。それ以後では、顕著な改革案はことごとく危険である。その理由は次の通り。
・もしもその改革が峻厳さを増したものであり、幾分でも厳格かつ極限まで行ったものならば、この先どこまで厳しい改革がなされるのかという恐怖で絶望感に囚われてしまうかも知れない。
・その逆に、最初よりも緩和した改革案を出すと、ユダヤ人が悪いことをしたのに気付いたかのように取られるし、そうなると、ユダヤ人の権威不可謬性の威信が失墜するか、ユダヤ人が恐れを抱いて譲歩措置をとらざるをえなかったと云われるだろう。
・強制的という印象はぬぐえないから、そのためにユダヤ人が感謝されることはない。

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