ニュースなど発行状況!
※再エネニュースは定期的に発行しておりましたが、
病気静養のため、当分の間、こちらのホームページを改定することができませんでした。
再エネニュースについては、今後も同様に発行を継続いたしますが、
こちらに替わり、別のホームページ(FB)を立ち上げ、そちらでニュース・情報を随時・配信しております。
「NPO法人健康・環境研究協議会」、「地球温暖化関連ニュース」、「エコ・カレッジ23」の3つのFBで、併せて
毎日、10題程度の最新ニュース、行政の関連情報をお知らせしてります。
また、会員様からのニュース・情報のご提供もいただいており、様々な有益な情報もいただいております。
こちらは、管理のために会員制・非公開(無料)としておりますが、
FBのアドレスを添えて、下記までご連絡くだされば閲覧手続きをさせていただきます。
npo.kenkoukankyou@gmail.comまで、ご連絡をお願いいたします。
ただし、政治的な投稿等はなさらないようにお願いしております。
なお、ニュース配信も継続しております。 ご連絡をいただければ、配信させていただきます(秘密厳守)。
なお、入会・退会はご自由です。強制はありません。
再生可能エネルギーの最新ニュース、セミナー・シンポジウム・勉強会・展示会・催し、補助金のお知らせをご紹介しております。老人医療の研究とともに、健康と環境を守ります。
環境部門:
再生可能エネルギー、省エネルギーを啓蒙・普及・推進し地球温暖化ストップ、放射線の除染関連などの活動を行っております。以下の活動を行っております。
1.
ニュースの発信
再生可能エネルギー関連情報のご提供
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2017年01月度 |
371 号 |
~ |
374 号 |
2017年02月度 |
375 号 |
~ |
378 号 |
2017年03月度 |
379 号 |
~ |
382 号 |
2017年04月度 |
383 号 |
~ |
386 号 |
2017年05月度 |
387 号 |
~ |
390 号 |
2017年06月度 |
391 号 |
~ |
394 号 |
2017年07月度 |
395 号 |
~ |
399 号 |
2017年08月度 |
400 号 |
~ |
402 号 |
2017年09月度 |
403 号 |
~ |
406 号 |
2017年10月度 |
407 号 |
~ |
410 号 |
2017年11月度 |
411 号 |
~ |
414 号 |
2017年12月度 |
415 号 |
~ |
418 号 |
2018年01月度 |
419号 |
~ |
422号 |
2018年02月度 |
423号 |
~ |
425号 |
2018年03月度 |
426号 |
~ |
429号 |
2018年04月度 |
430号 |
~ |
433号 |
2018年05月度 |
434号 |
~ |
437号 |
2018年06月度 |
438号 |
~ |
440号 |
2018年07月度 |
441号 |
~ |
445号 |
2018年08月度 |
446号 |
~ |
449号 |
2018年09月度 |
450号 |
~ |
454号 |
2018年10月度 |
455号 |
~ |
458号 |
2018年11月度 |
459号 |
~ |
462号 |
2018年12月度 |
463 号 |
~ |
466 号 |
2018年12月で、第466号No.10109まで、ご提供いたしました。 2019年4月13日現在、第481号No.10952です。 |
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2017年10月27日 (金)福島第一原子力発電所廃炉作業状況視察 |
2.
放射能・除染関連情報のご提供
上記ニュースを週1~2回程度無償発信しておりましたが、現在は、中止いたしております。
3.活動報告
2018/10/26
NPO法人再生可能エネルギー推進協会(http://www.repa-npo.com/)の
霊山プロジェクト秋の集いに参加いたしました。
2018/11/24
※1:
会員からの要望により、日本のエネルギー政策に関する情報の強化を模索しておりましたが、第460号より【エネルギー政策および関連情報】として、関連情報の強化を図ります。なお、従来は、ホームページのイベントカレンダーにてお知らせしていた関連情報の調査発表会で重要なものはこちらにて掲載いたし、カレンダーからは除きます。
※2:
再生可能エネルギーの最新状況を、多くの方々に知っていただいて、再生可能エネルギーの啓蒙・普及・促進に役立てていただきたく、様々な情報源からニュースを採択しております。配信するニュースの取捨選択に努めておりますが、その数の多さのために一部読者にご迷惑をおかけしていることもあるかと案じております。お忙しい読者の方々においては、必要とする項目・表題の確認、キーワード検索などにより、ご興味あるニュースに注目して、少しでもご負担を軽減していただきたくお願いいたします。また、そのために、ニュースの項目を変更して、分かりやすくしていく予定です。
※3:
第462号より、今後、ソーラーパネルのニュースが増えることを予測し、【太陽光発電、太陽熱、ソーラーシェアリング】から、【ソーラーシェアリング】を、独立の項といたしました。
※4:
プラシチック問題の大きさから、【バイオ燃料、人工光合成、バイオプラスティック、その他】からバイオプラスチックの項を外し、【プラスチック汚染、バイオプラスティック】とし、プラスチックの項を一つにまとめました。
※5:
再生可能エネルギーの金融の重要性にかんがみ、【市民ファンド、銀行融資など】を改め、【再生可能エネルギーに関する金融一般】として、再生可能エネルギーの資金一般についての情報を強化していきます。
4..講演会
現在は、公演サービスを中止いたしております。
①NPO法人再生可能エネルギー協会(REPA)ミニ講演
「再生可能エネルギーの現状と将来」2011年11月
②市民向け講演
「家庭の電気代を節約し、.再生可能エネルギー普及に.ついて知り、.地球温暖化ストップを語り合 いましょう。」2012年5月
③市民向け講演
「地球温暖化と再生可能エネルギー」2012年7月
④茨城県養豚協会総会講演
「再生可能エネルギー.(太陽光発電を賢く使う)」2012年10月
⑤一般社団法人埼玉県畜産会総会講演
「再生可能エネルギー.(太陽光発電を賢く使う)」2013年2月
⑥NPO法人再生可能エネルギー協会(REPA)講演
「再生可能エネルギーの現状と見通し」2013年4月
⑦NPO法人再生可能エネルギー協会(REPA)I温泉組合講演
「市民の力で太陽光発電を」2013年6月
⑧創エネ・省エネ研究会 第19回市民勉強会
「市民の力で太陽光発電を」 2013年11月
5.他の団体との協力
他のNPO、NPO法人、社団法人、企業等と協力して、再生可能エネルギーの啓蒙・普及・推進活動を行っております。
当NPOは、どちらにも偏らない立場からの活動を心ざしております。今後とも、皆様のご愛顧・ご声援をお願いいたします。
NPO法人 健康・環境研究協議会 環境部門
いばらき自然エネルギーネットワーク監事
NPO法人 再生可能エネルギー推進協会技術委員
バイオマス活用アドバイザー、メタン発酵技術アドバイザー、家庭の省エネエキスパート、地域カーボン・カウンセラー、放射線第一種取扱主任者、環境計量士、作業環境測定士ほか
アドレス:npo.kenkoukankyou@gmail.com
健康部門:
当NPOは、老人医療などの研究を通じて、社会に貢献するために設立されました。 以下に、研究業績の一部をご紹介いたします。
1.公益財団法人 在宅医療助成 勇美記念財団 2008(平成20)年度助成事業
「在宅で暮らす認知症高齢者の服薬状況と副作用との関連に関する研究」
http://www.zaitakuiryo-yuumizaidan.com/data/file/data1_20090909093453.pdf
2.公益財団法人 大同生命厚生事業団 2011(平成23)年度助成事業
「地域に暮らす栄養不良の高齢者に対する栄養管理サービス支援の効果」
3.公益財団法人フランスベッド・ メディカル ホームケア研究・助成財団
「在宅で暮らす認知症高齢者の実際の服薬状況と副作用との関連に関する研究」
4.公益財団法人 日本興亜福祉財団 2010年度 ジェロントロジー研究助成
「地域で暮らす独居高齢者の生活関連因子と身体栄養状態の変化に関する実態調査」(共同研究)
5.公益財団法人 医療科学研究所 第16回 2006(平成18)年度 研究助成
「介護保険制度の見直し(居住費・食費の自己負担発生)による利用サービズへの影響
6.公益社団法人 日本薬学会 第131年会(静岡)
慢性疾患により服薬している在宅要介護高齢者の転倒とその関連要因
http://nenkai.pharm.or.jp/130abst/28P-am312.pdf
7.医学書院 medicina 2007年12月号 (通常号) ( ol.44 No.13)
「「親の介護が大変です」―介護をめぐる女性の負担と活用できる社会資源」 林原 好美・田宮 菜奈子共著
8.公衆衛生講習 ISSN 0368-5187 (Print) ISSN 1882-1170 (Online) 69巻3号(2005.03)P.249-252(ISID:1401100057)
資料 地域住民を対象にした代替療法の実態に関する調査研究
9.その他論文
「介護保険制度の見直しによるサービス利用への影響 : 段階的保険料発生および居住費・食費の自己負担化の影響」
https://www.tulips.tsukuba.ac.jp/dspace/bitstream/2241/101082/2/A4739.pdf