研究業績(2018.9.27更新)

<学位論文>
『生産学習と農民の主体形成』(北海道大学大学院教育学研究科『博士(教育学)第4885号』、1996年)

<論 文>
朝岡幸彦・草郷亜実「少子化社会における学校給食センターの課題」、『住民と自治』通巻665号、pp.36〜pp.39、自治体問題研究社、2018年9月
朝岡幸彦・石山雄貴「学校存続の意義と“ふるさと”の未来」、『月刊社会教育』No.748、pp.4〜pp.12、2018年9月
朝岡幸彦「避難者の思いを理解するための授業実践」、『子どものからだと心白書2017』、pp.44〜pp.46、子どものからだと心・連絡会議、2017年12月
朝岡幸彦「食育・食農教育と地域づくりの可能性」、『週刊農林』(1)第2323号p4〜5、(2)第2324号p6〜7、(3)第2330号p4〜5,pp.13、2017年8月〜10月
小玉敏也・朝岡幸彦「ESD時代のカリキュラム改革と方法論」、鈴木敏正・降旗信一編著『教育の課程と方法』、pp.71〜pp.87、学文社、2017年10月
朝岡幸彦・石山雄貴・田開寛太郎・坂本明日香「農山漁村における若者のU・I・Jターン考」、『月刊社会教育』No.728、pp.50〜pp.57、2017年1月
朝岡幸彦・澤田真一「大学と連携する自治体の地域戦略」、『住民と自治』通巻645号、pp.15〜pp.19、自治体問題研究社、2017年1月
朝岡幸彦「ESDと共生社会の教育」、亀山純生・木村光伸編『共生社会Ⅰ』、pp.103〜pp.118、農林統計出版、2016年10月
朝岡幸彦「ESD時代における社会教育の役割」、日本社会教育学会編『社会教育としてのESD』、pp.22〜pp.32、東洋館出版社、2015年9月
櫃本真美代・朝岡幸彦「東日本大震災後のESD」、日本環境教育学会編『環境教育とESD』、pp.21〜pp.28、東洋館出版社、2014年9月
朝岡幸彦「いま、求められる社会教育事業の『デザイン』力」、『月刊社会教育』No.703、pp.33〜pp.40、2014年5月
朝岡幸彦「<3.11>と向き合う教育実践への模索」、民主教育研究所『季刊 人間と教育』第78号、pp.106〜pp.113、旬報社、2013年6月
朝岡幸彦・石山雄貴「東日本大震災後の環境教育の視点」、日本環境教育学会編『東日本大震災後の環境教育』、p.1〜pp.14、東洋館出版社、2013年3月
朝岡幸彦「『ふるさと』を取り戻す社会教育の役割」、『月刊社会教育』No.684、pp.22〜pp.28、2012年10月
朝岡幸彦・酒井佑輔「<ローカルな知>とunlearn概念に関する考察」、『北海道大学大学院教育学研究院紀要』第116号、pp.29〜pp.41、2012年8月
朝岡幸彦「3.11以降の持続可能な開発のための教育(ESD)の課題」、阿部治・佐藤真久編著『持続可能な開発のための教育 ESD入門』、pp.241~254、筑波書房、2012年8月
朝岡幸彦「自然と地域の再生を教育の力に」、民主教育研究所編『季刊 人間と教育』第70号、pp.8〜15、旬報社、2011年6月
朝岡幸彦「体験から『つながり』を育むために」、日本子どもを守る会編『子ども白書2010』、pp.204〜209、草土文化、2010年8月
朝岡幸彦「地域の教育力としての<ローカルな知>」、生方秀紀・神田房行・大森享編著『ESDをつくる』、pp.88~101、ミネルヴァ書房、2010年4月
朝岡幸彦「環境教育の現段階と課題」、歴史教育者協議会編『歴史教育・社会科教育年報』2009年版、pp.85~95、三省堂、2009年12月
朝岡幸彦「環境教育研究過程論」、降旗信一・高橋正弘編著『現代環境教育入門』、pp.207~219、筑波書房、2009年8月
朝岡幸彦「公害教育と地域づくり・まちづくり学習」、日本環境教育学会『環境教育』第19巻1号、pp.81〜90、2009年7月
朝岡幸彦「市民がつくる財政白書の意味」、大和田一紘編『市民が財政白書をつくったら…』、pp.177~187、自治体研究社、2009年5月
朝岡幸彦「自然保護教育の展望」、小川潔・伊東静一・又井裕子編著『自然保護教育論』、pp.160〜168、筑波書房、2008年
朝岡幸彦・降旗信一「自然体験学習系環境教育の地域指導者の現状と課題」、自然体験学習実践研究会編『自然体験学習実践研究/第1卷1号 自然体験学習の地域指導者』、pp.5〜26、株・ネイチャーゲーム研究所、2007年
朝岡幸彦「共生社会を支える教育」、矢口芳生・尾関周二編著『共生社会システム学序説』、pp.238〜pp.251、青木書店、2007年
朝岡幸彦「学社融合の推進と『地域立学校』の構築」、渡部昭男・金山康博・小川正人編著『市民と創る教育改革』、pp.116〜pp.125、日本標準、2006年
朝岡幸彦「グローバリゼーションのもとでの環境教育・持続可能な開発のための教育(ESD)」日本教育学会『教育学研究』第72巻第4号pp.530〜pp.543、2005年
朝岡幸彦「グローバリゼーションと社会教育・生涯学習」日本社会教育学会『グローバリゼーションと社会教育・生涯学習』、pp.9〜pp.19、東洋館出版社、2005年
朝岡幸彦「環境NPOにおけるパートナーシップ」、佐藤一子編著『NPOの教育力』、pp.143〜158、東京大学出版会、2004年
Yukihiko asaoka, Environmental Education in Japan and Challenges of ESD . Osamu Abe and Bishnu B. Bahandari (Eds.), Globalism and Education for Sustainable Development: Some viewpoints. pp.21-28, Institute for Global Environmental Strategies, 2004.
小栗有子・朝岡幸彦「地域づくりにおける環境NPOの位置と課題」(pp.452〜476)、神田嘉延編著『環境問題と地域の自立発展』、高文堂、2004年
朝岡幸彦・小栗有子「沖縄県における軍用地主問題と地域づくり運動の課題」(pp.359〜388)、神田嘉延編著『環境問題と地域の自立発展』、高文堂、2004年
朝岡幸彦「地域開放型学校づくりを支える地域生涯学習改革の挑戦」、手島勇平・坂口真生・玉井康之編著『学校という“まち”が創る学び』、pp.150〜163、ぎょうせい、2003年
朝岡幸彦「生涯学習振興整備法と社会教育法」、社会教育推進全国協議会『社会教育法を読む』、pp.104〜107、社会教育推進全国協議会、2003年
朝岡幸彦「まちづくりと地域環境教育」、鈴木敏正・姉崎洋一編著『公民館実践と「地域をつくる学び」』、pp.204〜217、北樹出版、2002年
朝岡幸彦「地域創造教育実践の展開」、鈴木敏正編著『都市公民館の再生』pp.185〜211、北樹出版2002年
朝岡幸彦「学習権論における主体形成と自治の観点」日本教育法学会『教育法制の再編と教育法学の将来』、pp.86〜pp.94、有斐閣、2001年
朝岡幸彦「NPOと社会教育法制度」、佐藤一子編著『NPOと参画型社会の学び』、pp.157〜167、エイデル研究所、2001年
朝岡幸彦「環境問題の学習構造と公民館」日本社会教育学会『現代公民館の創造』、pp.306〜pp.312、東洋館出版社、1999年
朝岡幸彦「高度経済成長下の住民運動と社会教育実践」、千野陽一編著『現代日本の社会教育』、pp.69〜98、エイデル研究所、1999年
朝岡幸彦「『受益者負担』論批判」、教育科学研究会・社会教育推進全国協議会『教育、地方分権でどうなる』、pp.100〜109、国土社、1999年
朝岡幸彦「まちづくりと環境学習」、藤岡貞彦編『<開発と環境>の教育学』pp.182〜203同時代社1998年
朝岡幸彦「まちづくりと調査学習」、大前哲彦・千葉悦子・鈴木敏正編著『地域住民とともに・社会教育実践論』、pp.183〜196、北樹出版、1998年
朝岡幸彦「現代環境問題とグラウンドワーク」、神田嘉延・遠藤知恵子・宮崎隆志編著『生涯学習を組織するもの・現代社会教育構造論』、pp.74〜87、北樹出版、1997年
朝岡幸彦「農村コミュニティと農民の主体形成」、臼井晋編著『市場再編と農村コミュニティ』、pp.113〜123、北海道大学図書刊行会、1997年
朝岡幸彦「学習の構造化と農民の主体形成」、山田定市・鈴木敏正編著『地域づくりと生涯学習の計画化』、pp.338〜411、北海道大学図書刊行会、1997年
朝岡幸彦「農民教育と『生産学習』」、北海道大学教育学部『北海道大学教育学部紀要』第71号、pp.115〜127、1996年
朝岡幸彦「労農学習運動と『生産学習』」、東京農工大学『人間と社会』第7号、pp.81〜114、1996年
朝岡幸彦「地域保健活動と健康学習の課題」、北海道大学高等教育機能開発総合センター生涯学習計画研究部『生涯学習研究年報』第1号、pp.41〜53、1996年
朝岡幸彦「集落問題に対する市町村・農協の認識と特徴」(pp.126〜138)、長谷山俊朗編著『北の国型村落の形成』、農林統計協会、1995年
朝岡幸彦「集落の構造変容と農民の意識変化」(pp.73〜84)、長谷山俊朗編著『北の国型村落の形成』、農林統計協会、1995年
朝岡幸彦「内陸中山間地帯の集落問題」(pp.23〜33)、長谷山俊朗編著『北の国型村落の形成』、農林統計協会、1995年
朝岡幸彦「地域健康学習計画と自治体職員の連携」日本社会教育学会『地方自治体と生涯学習』、pp.147〜pp.155、東洋館出版社、1994年
朝岡幸彦「生産学習と自己教育活動」、山田定市編著『地域づくりと自己教育活動』、筑波書房、pp.162〜191、1993年
朝岡幸彦「『生産学習』に関する考察」、室蘭工業大学『室蘭工業大学研究報告文科編』第41号、pp.51〜72、1991年
朝岡幸彦「農民大学運動における学習内容の変遷」日本社会教育学会『現代成人学習内容論』、pp.149〜pp.185、東洋館出版社、1989年
朝岡幸彦「稲作生産組織の展開と特徴」、牛山敬二・七戸長生編著『経済構造調整下の北海道農業』、北海道大学図書刊行会、pp.163〜170、1989年
朝岡幸彦「地域営農集団化と農民の学習(上)」、北海道大学教育学部『北海道大学教育学部紀要』第52号、pp.205〜224、1989年
朝岡幸彦「地域農業の発展と青年教育」日本社会教育学会『現代社会と青年教育』、pp.66〜pp.74、東洋館出版社、1985年
<編著書>
鈴木敏正・朝岡幸彦編著『社会教育・生涯学習論』(2018.9)学文社
朝岡幸彦編著『入門 新しい環境教育の実践』(2016.8)筑波書房
日本環境教育学会「原発事故のはなし」授業案作成ワーキング・グループ編『授業案 原発事故のはなし』(2014.3.5)国土社(グループ代表)
朝岡幸彦・飯塚哲子・井口啓太郎・谷口郁子編『講座づくりのコツとワザ』(2013.8)国土社
朝岡幸彦・野村卓編著『食育の力』(2010.10)光生館
鈴木善治監修、朝岡幸彦・菊池陽子・野村卓編著『食農で教育再生』(2007.2)農文協(「食育・食農教育の可能性」冨田純奈・藤井雅子と分担執筆pp.223〜242)
降旗信一・朝岡幸彦編著『自然体験学習論』(2006.3)高文堂(「自然体験学習の可能性と指導者養成」分担pp.213〜223)
池上洋通・荒井文昭・安藤聡彦・朝岡幸彦編著『市民立学校をつくる教育ガバナンス』(2005.11)大月書店(「地域と学校を変える教育ガバナンス」分担pp.223〜243)
朝岡幸彦編著『新しい環境教育の実践』(2005.4)高文堂(「環境教育とは何か」分担pp.11〜31)
神田嘉延・岩橋法雄・玉井康之・朝岡幸彦著『教育と福祉』(1994.2)高文堂(「学校教育ドロップアウトと子どもの進路」分担pp.192〜237)
<その他>
里見喜生、小松淳一、朝岡幸彦「東日本大震災からの復興・再生をめざす温泉街の挑戦」(p.17〜22)、『住民と自治』2018年6月号、自治体問題研究所、2018年5月。
朝岡幸彦「評論 『主体的・対話的で深い学び』を実現する環境教育」(p.49〜52)、日本環境教育学会『環境教育』VOL.26-3、2017年3月。
朝岡幸彦「今、求められる環境教育」(p.6〜p.7)、水山光春編著『よくわかる環境教育』、ミネルヴァ書房、2013年7月。
朝岡幸彦「農村の経済」(pp.15〜20)、「農村における生活とコミュニティ計画」(pp.75〜80)、千賀裕太郎編『農村計画学』、朝倉書店、2012年4月。
朝岡幸彦「学校でどう教えるか? 小学校・中学校『道徳』」、『月刊 教職研修』、pp.100-101、教育開発研究所、2012年2月号。
朝岡幸彦「環境教育と持続可能な開発のための教育(ESD)」、社会教育推進全国協議会編『社会教育・生涯学習ハンドブック第8版』、pp.757~767、エイデル研究所、2011年7月。

<<科研費・外部研究資金>>

<科研費・基盤研究B 2015年度~2018年度>

持続可能な開発のための教育(ESD)における湿地教育の役割に関する研究

研究課題番号:15H02865

代表者=朝岡 幸彦 

研究者番号:60201886

東京農工大学・(連合)農学研究科(研究院)・教授

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<科研費・基盤研究C 2012年度~2014年度>

東日本大震災後のエネルギー環境教育のあり方に関する基礎的研究-教材開発の視点から

研究課題番号:24501090

代表者=朝岡 幸彦 

研究者番号:60201886

東京農工大学・(連合)農学研究科(研究院)・教授

研究分担者=萩原 豪 

研究者番号:00539207

鹿児島大学・稲森アカデミ-・講師

2012年採択

研究期間201241日~2015331

研究分野=科学教育

審査区分=一般

研究種目=基盤研究(C)

研究機関=東京農工大学

配分額

2012年度:1690千円 (直接経費:1300千円, 間接経費:390千円)

2013年度:1690千円 (直接経費:1300千円, 間接経費:390千円)

2014年度:1950千円 (直接経費:1500千円, 間接経費:450千円)

研究概要(最新報告)

平成24年度(2012年度)は日本環境教育学会「原発事故のはなし」授業案作成ワーキンググループ(JSEE-WG)のメンバーを中心に「授業案作成チーム」を組織し、毎月の定例会において研究の進捗状況を確認した。授業案1(道徳、LHR/20117月)及び授業案2(理科、社会科、総合的な学習の時間、など/20123月)の成果を踏まえて、シュミレーション教材「海辺村の未来は?」(20133月)を作成して、日本環境教育学会弥生集会(20133月)特別分科会「原発と環境教育」の場で公開研究会を開いた。これらの成果の一部は、日本環境教育学会編『東日本大震災後の環境教育』(東洋館出版社、20133月)に収録されている。授業案作成チームは、原発事故及びその後の現地の教育状況を視察するために、福島県の現地調査を行った(20128月)。

エネルギー環境教育研究会が作成した「エネルギー環境教育ガイドライン」の改定作業(20133月)を踏まえて、今後の授業案作成におけるカリキュラム上の位置づけを検討する準備を進めた(カリキュラム・チーム)。研究分担者(萩原)は、エネルギー環境教育のフレームをまとめるために、台湾におけるエネルギー政策との比較研究を進め、その成果の一部を学位論文として公表した。

また、研究代表者は国立教育政策研究所の「環境教育指導資料」作成協力者会議のメンバー(20133月以降)として、持続可能な開発のための教育(ESD)の視点を踏まえた環境教育の在り方について研究を進めている。

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<科研費・基盤研究B 2008年度~2011年度>

自然体験学習の指導者養成システムに関する総合的研究

Research on the System for Training Leaders in Nature Experiential Learning

研究課題番号:20300252

代表者=朝岡 幸彦  ASAOKA, Yukihiko

研究者番号:60201886

東京農工大学・大学院・農学研究院・教授

研究分担者

郡司 晴元  GUNJI, Harumoto

研究者番号:40311279

茨城大学・教育学部・准教授

小川 潔  OGAWA, Kiyoshi

研究者番号:70133113

東京学芸大学・教育学部・教授

郡司 晴元 

研究者番号:40311279

茨城大学・教育学部・准教授

福井 智紀  FUKUI, Tomonori

研究者番号:00367244

麻布大学・環境保健学部・講師

降旗 信一  FURIHATA, Shinichi

研究者番号:00452946

東京農工大学・大学院・農学研究院・准教授

南里 悦史  NANRI, Yosifumi

研究者番号:20218077

東京農工大学・共生科学技術研究院・教授

能條 歩  NOJO, Ayumu

研究者番号:20311524

北海道教育大学・教育学部・准教授

2008年採択

研究期間2008年度~2011年度

研究分野=科学教育

審査区分=一般

研究種目=基盤研究(B)

研究機関=東京農工大学

配分額

総額:17940千円

2008年度:4680千円 (直接経費:3600千円, 間接経費:1080千円)

2009年度:4420千円 (直接経費:3400千円, 間接経費:1020千円)

2010年度:4290千円 (直接経費:3300千円, 間接経費:990千円)

2011年度:4550千円 (直接経費:3500千円, 間接経費:1050千円)

研究概要(最新報告)

本プロジェクトに関連してすでに活動を開始している「自然体験学習実践研究会」に自然保護教育や自然体験キャンプなどで取り組まれてきた手法を積極的に位置づけ、その評価を通して自然体験学習に関わる指導者養成のあり方を体系的に提起することを目標とした。指導者養成のためのカリキュラム作成及び実践モデルの実施をめざした総合的研究であり、自然体験学習実践研究会を中心に自然体験学習の指導者養成システムに関する幅広い論点の提起と整理がなされた。

The project aimed to evaluate techniques used in nature conservation education and nature experiential camp activities in the past and propose a systematic model of trainers training for nature experiential learning. The "Nature Experiential Learning Practice Research Group" has been established and conducted such evaluation and proposal. The project, as a comprehensive research effort, identified and organized a wide range of issues in relation to a trainers training system for nature experiential learning.

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<科研費・基盤研究B 2005年度~2007年度>

自然体験学習系環境教育の指導者養成カリキュラム策定に関する総合的研究

Research on Development of a Leader-training Curriculum for Nature-based Experiential Learning Environmental Education

研究課題番号:17300246

代表者=朝岡 幸彦  ASAOKA, Yukihiko

研究者番号:60201886

東京農工大学・大学院・共生科学技術研究院・教授

研究分担者

小島 喜孝  KOJIMA, Yoshitaka

研究者番号:50142766

国立大学法人東京農工大学・大学院・共生科学技術研究院・教授

黒川 勇三  KUROKAWA, Yuzo

研究者番号:00234592

広島大学・准教授

宮野 純次  MIYANO, Junji

研究者番号:00229874

京都女子大学・教授

安藤 聡彦  ANDO, Toshihiko

研究者番号:40202791

埼玉大学・教授

能條 歩  NOJO, Ayumu

研究者番号:20311524

北海道教育大学・准教授

小泉 紀雄 

研究者番号:90097105

日本体育大学・体育学部・教授

南里 悦史 

研究者番号:20218077

東京農工大学・大学院・共生科学技術研究院・教授

石崎 一記 

研究者番号:70327261

東京成徳大学・人文学部・教授

2005年採択

研究期間2005年度~2008年度

研究分野=科学教育

審査区分=一般

研究種目=基盤研究(B)

研究機関=東京農工大学

配分額

総額:11920千円

2005年度:3800千円 (直接経費:3800千円)

2006年度:3700千円 (直接経費:3700千円)

2007年度:4420千円 (直接経費:3400千円, 間接経費:1020千円)

研究概要(最新報告)

(1)本科研で設立した本プロジェクト内の研究組織である自然体験学習研究会が「自然体験学習実践研究(自然体験学習系環境教育の指導者養成カリキュラム策定に関する総合的研究中間報告書」を作成し、本プロジェクトの中間研究成果を関係者に公開した。関係者への研究成果の公開の場として、日本環境教育学会、科学教育学会などの関連学会大会における発表を位置づけた。

(2)地域における人材養成と活用に関する類型と具体的な実践モデルをつくるために、北海道釧路支庁管内浜中町内の霧多布湿原地帯、鹿児島県垂水市内の自治体・自然学校、長野県泰阜村の自然学校をメイン調査フィールドとして設定して、基本的な地域調査と実践の分析を行った。また、国内外における総合的な環境教育へと展開させる指導者に求められる力量に関する実践事例を引き続き調査し、理論的な枠組みの構築をすすめた。

(3)とりわけ、科学教育と自然体験学習との融合カリキュラムの策定に向けて、東京周辺の研究者を中心としてグループ会議を定期的に開催した。また、コスタリカ及びブラジルの実践事例とカリキュラムの実態に関する調査を行った。

(4)指導者養成カリキュラム策定グループ、および科学教育との融合カリキュラム策定グループの研究をすすめるとともに、両グループの研究成果の交流と統合化を図るために、自然体験学習実践研究会を随時開催して議論をすすめた。

以上、4つの柱にそって研究をすすめた結果、持続可能な開発のための教育(ESD)を構成する環境教育実践の主要なアプローチとして自然体験学習が位置づけられる可能性が高いことが明らかとなった。

1. The Research Commitee for Nature-based Experiential Learning, organized under the current project within this scientific research, drew up a midterm report entitled "General research on setting a training curriculum for leaders in nature-based experiential learning environmental education" and presented the midterm findings of the project report to those concerned. These included the Japanese Society of Environmental Education, the Japan Society for Science Education, and the presentation was tailored to be relevant as such.

2. In order to make both a concrete and practical model in terms of local personnel training and application, the research mainly focused on the survey fields of Kiritappu Wetlands in Hamanaka Town, Kujiro (Hokkaido), a Tarumizu City community/nature school (Kagoshima), and a Yasuoka Village nature school (Nagano). Basic local area surveys and practical analyses were employed. Surveys further delved into practical case studies concerned with the need for competency by leaders in the development of general environmental education, and progress was made in the construction of a theoretical framework.

3. In particular, a group conference was held periodically for researchers in the Tokyo area aiming for the construction of a curriculum that would unite science education and nature-experiential learning. Surveys were also done on practical case studies and actual curriculums employed in Costa Rica and Brazil.

4. While working on research into the construction of leader-training and science education-uniting curriculums, the Research Commitee for Nature-based Experiential Learning held meetings at its convenience, continuing debate to measure the exchange and integration of research results in both groups.

Conclusion : As the research results progressed, based on these four pillars, it became clear that there was high potential for making nature-based experential learning the main approach for putting into practice environmental education within the Education for Sustainable Development (ESD) framework.

 

Ċ
朝岡幸彦,
2012/01/29 21:11
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