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  真価が問われる今後のドラッグストア

― ドラッグストアの研究会、「ドラッグストアMD研究会(DMS)」に寄せた原稿より ―

 

 

このたびの東北関東大震災で被害を受けられたドラッグストア企業およびメーカー・卸様に、心よりお見舞い申し上げます。

 

3月11日は、第11回ジャパンドラッグストアショー初日であった。これまでにない多くの業界関係者や海外の視察団でにぎわっていた中、あの大地震が起こった。

幸いにして、参加者、出展者、スタッフにケガや事故が無かったのだが、それ以降の開催は中止となった。

DMSの櫻井会長が、実行委員長を務めるドラッグストアショーとあって、力を入れた内容だったが、誠に残念の極みである。

その後、ショーの撤収、残務処理、さらにはJACDS内に対策本部が設置(本部長 宗像)され、義援金募金、支援・救援物資の供給、薬剤師の派遣など、不眠不休の戦いが続いている。

 

この大災害によって、日本は大きく変わるものと考えている。社会や秩序のあり方、経済のあり方や価値観など、今後の日本のあり方が問われているものは大きい。ビジネス環境も、想像以上に悪くなることも考えられる。

 

わが国の今後のドラッグストアにおいては、その真価が大きく問われることになることは間違いない。「ドラッグストアだけ店が閉まっている」という苦情が多く寄せられた。各社・各店に事情はあるにせよ、普段「町の健康・美容」「町のくらし」などと言っているドラッグストアが、こうした苦情が寄せられることは残念だ。

また、被災地区への救援活動にも、企業の姿勢に大きな差があるのも事実であり、「儲からないこと、損することは、やらない方が得」と決め込んでいる企業も多い。その企業に限って社是・社訓には「地域奉仕」とか「日本の健康に貢献」とかキレイごとを並べている。

これらがドラッグストアの真価が問われることになることは間違いない。本当に日本や地域のために、役立つドラッグストアになれるか否かで、その業界や企業の次なる成長が決まることになる。1日も早い復旧と復興を行ない、真に地域の味方になれるドラッグストアはどうするべきか、DMSでも考えていきたい。

 

宗像 守